ジョンソンコントロールズ調査：日本の回答者の6割以上が、サスティナビリティを推進するために「スマートビル」が重要と認識

半数以上が、技術的専門性やソリューションを求め外部パートナーを採用していることが明らかに

人と地球に優しいスマートな建物を実現するビルソリューションプロバイダー、ジョンソンコントロールズ株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：吉田 浩 以下：ジョンソンコントロールズ）は本日、世界25ヵ国のスマートビル戦略を担当する意思決定者（約3,500人）を対象としたスマートビル*に関するグローバル調査結果 ( https://www.johnsoncontrols.com/insights/2023/white-paper/unleash-your-smart-buildings-strategy-with-the-power-of-facility-data
) から日本国内の回答者171人の調査結果を抜粋し、その結果を発表しました。Forrester Consultingと共同で実施した同調査によると、日本の回答者の66%が、サスティナビリティを推進するには「スマートビル」が重要と回答しており、国内でスマートビル戦略を担当する意思決定者の多くがサスティナビリティやデジタル化の目標を達成するために外部パートナーに頼っていることがわかりました。


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今回の調査で、日本の回答者の約7割（69%）がスマートビル戦略の目標を達成しなかった場合の顧客のロイヤリティ低下を最も懸念しており、スマートビルを実現することによるサスティナビリティの目標達成は事業継続にとって不可欠だと考えていることがわかりました。さらに、世界平均（59%）を上回る7割（71%）の日本の回答者がビル環境のエネルギー効率化やエネルギー消費の最適化に注力しており、サスティナビリティへの取り組みに対する意欲の高さが明らかになりました。

日本のスマートビル戦略を担当する意思決定者の7割（71%）は、ビルの二酸化炭素排出量削減の目標達成に向けた取り組みが順調に進んでいると回答し、世界平均の69%をわずかに上回る結果となりました。

しかしながら、7割（69%）は、収集した洞察に基づいてビルシステムを最適化するための技術的専門知識が不足していると回答しています。特に大きな課題となっているのがリアルタイムに二酸化炭素排出量のレポーティングができない点で、週1回の頻度で、二酸化炭素排出量の報告が可能と回答した日本の意思決定者はわずか4%でした。これは25ヵ国中最も低い結果です。