ジョンソンコントロールズ調査：日本の回答者の6割以上が、サスティナビリティを推進するために「スマートビル」が重要と認識

[画像2]https://digitalpr.jp/simg/2429/90359/700_393_20240621145136667514e8d6d71.png


この背景として、日本企業は従来現場レベルで積極的に進められていた省エネ施策においては成果が得られている一方で、ビルシステムやテクノロジー、さらに収集されたビルのビッグデータを活用した根本的な削減施策の着手にむけては、ＩＴ技術のみならず、ビルのオペレーションに関する深い知見が不可欠であることから、多くの企業が課題感を抱えていることがあげられます。同調査からも、日本のスマートビル戦略を担当する多くの意思決定者がこれらの課題を解決し、サスティナビリティの推進や、デジタルトランスフォーメーション加速に向けて、外部パートナーを採用していることが判明しました。日本の回答者の約半数は、システム統合やデジタルトランスフォーメーションを実現するために外部パートナーに頼っており（54%）、また排出量削減、サスティナビリティへのロードマップ、気候変動移行計画なども外部パートナーに頼っている（51%）と回答しています。

ジョンソンコントロールズは、約140年にわたり培ったスマートビルに関する深い知見と、最先端のテクノロジーを組み合わせたコネクテッドソリューションパッケージ「OpenBlue」を展開することで、スマートビルを実現し、企業のサスティナビリティの目標達成を支援しています。OpenBlue Enterprise Manager ( https://www.johnsoncontrols.co.jp/digital-solutions/openblue-enterprise-management
) は、リアルタイムでエネルギー使用量や排出量の状態をダッシュボード形式で見える化し、レポーティングを支援することで、エネルギー消費にかかるコスト削減をサポートします。

ジョンソンコントロールズ日本法人代表取締役社長の吉田浩は「世界の二酸化炭素排出量の約40%を占めると言われる建物の脱炭素化なしに、2030年の炭素削減目標達成は不可能です。今回の調査で、国内に拠点を構える企業や組織は建物の脱炭素化や気候変動対策がビジネスの最優先事項と認識しており、デジタルトランスフォーメーションやサスティナビリティ戦略を達成すべく、専門知識やテクノロジーを求め、外部パートナーを採用していることがわかりました。ジョンソンコントロールズは、建物のスマートビル実現を達成するためのソリューションや深い知見を有しており、こうした課題を抱える企業や組織のスマートビル目標達成を強力にサポートします」と述べています。