DoubleVerify 2024年版グローバルインサイトレポートを公表
Digital PR Platform / 2024年6月27日 13時0分
リテール・メディア・ネットワーク(RMN)
RMNはブランドスータビリティ(適合性)が高く、アドフラウド(不正行為)は低いという特長。自社サイト上のRMN広告は、高いエンゲージメント率を実現
RMNは、その豊富な消費者データと購買時点でオーディエンスにリーチすることが可能であり、好評を得ています。DVの調査結果によると、RMNはブランドスータビリティ(適合性)違反率は、DVのベンチマークに対して10%低く、またアドフラウド(不正行為)違反率はDVののベンチマークより31%も低いという結果となりました。
RMNが、ブランドスータビリティ(適合性)とフラウド(不正行為)率において平均よりも良かったものの、RMN全体のビューアビリティ(可視性)は、DVのビューアビリティ(可視性)ベンチマークより8%低くなりました。従来の広告環境とは異なり、eコマースプラットフォームはデジタルマーケットプレイスとして機能します。ショッピング体験の向上に重点が置かれるため、ビューアビリティ(可視性)の最適化は後回しにされる傾向があります。これは、O&O(Owned & Operated)インベントリーの36%というビューアブル 率にも表れています。
[画像4]https://digitalpr.jp/simg/2211/90639/700_306_20240627095044667cb76458d4c.png
サステナビリティ(環境負荷の低減)
DVのアクティブなScope3導入顧客は排出量が21%少ない
二酸化炭素排出量を測定するDVのScope3を導入する顧客ブランドは、2023年3月から12月の間に、1インプレッションあたり平均0.28グラムの二酸化炭素排出量(gCO2e)を発生しました。これは、同期間のScope3の世界平均(0.35gCO2e)よりも21%低い数値です。また、DVの全広告主の平均排出量は0.30で、Scope3のベンチマークを下回っています。
DVは、広告主キャンペーン数の上位60キャンペーンを分析し、DVオーセンティック率(ブランドに適した環境で、フラウド[不正行為]がなく、意図した地域に配信されているかを測定する指標)が高いほど、二酸化炭素の排出量が少ないことが明らかとなり、メディア品質の向上が二酸化炭素排出量(gCO2e)の削減に貢献することを公表しました。
この記事に関連するニュース
-
DoubleVerify、パフォーマンス最適化と透明性の新基準を確立するパブリッシャー向けの新サービス「DV Attention for Publishers」の提供開始を発表
Digital PR Platform / 2024年11月14日 12時30分
-
DoubleVerify、Snapにおけるブランドセーフティ&スータビリティ(適合性)測定を開始し、メディア品質検証を強化
Digital PR Platform / 2024年11月12日 14時40分
-
DoubleVerify、ブランドセーフティおよび無効トラフィック対策に関するJICDAQ認証を4年連続で取得
Digital PR Platform / 2024年11月1日 10時16分
-
DoubleVerify、LinkedInとのパートナーシップを拡大し LinkedInのPremium動画インベントリーにおけるメディア品質測定を開始
Digital PR Platform / 2024年10月28日 15時38分
-
電通ジャパン・インターナショナルブランズ、広告視聴のアイトラッキングデータに基づいたアテンション調査レポート「広告効果における新指標:アテンションエコノミー]発表
PR TIMES / 2024年10月28日 12時45分
ランキング
-
1「牛丼500円時代」の幕開け なぜ吉野家は減速し、すき家が独走したのか
ITmedia ビジネスオンライン / 2024年11月26日 8時10分
-
2【新NISA】50~60代から投資を始めるのは遅い?…メガバンク出身YouTuberが月1,000円ずつ投資した3つの銘柄「たった2年」で驚きの結果
THE GOLD ONLINE(ゴールドオンライン) / 2024年11月26日 9時15分
-
3「オレンジの吉野家」より「黒い吉野家」のほうが従業員の歩数が30%少ない…儲かる店舗の意外な秘密
プレジデントオンライン / 2024年11月26日 7時15分
-
4激混み国道23号と1号を“直結” 桑名の川沿いを行く新道開通 たった720mでも「かなり便利じゃないかコレ…!?」
乗りものニュース / 2024年11月25日 7時42分
-
52025年の日本経済を左右する「103万円の壁」対策 恒久減税の実現こそ日本経済再生の第一歩だ
東洋経済オンライン / 2024年11月26日 9時30分
複数ページをまたぐ記事です
記事の最終ページでミッション達成してください