フォーティネット、年次スキルギャップレポート最新版を発表、サイバーセキュリティ侵害とスキル不足の関係性が深化していることが判明

昨年は約90%の組織でサイバースキル不足が一因とされるセキュリティ侵害が発生
70%の組織がサイバーリスクの増大はスキルギャップにも起因すると分析








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サイバーセキュリティの世界的リーダーで、ネットワークとセキュリティの融合を牽引するフォーティネット（Fortinet®）は、「サイバーセキュリティスキルギャップレポート 2024年版」を発表しました。このレポートでは、世界中の組織に影響を与えているサイバーセキュリティのスキル不足に関連する現在の課題を明らかにしています。フォーティネットが年次で実施している本調査の2024年版は、日本を含む29の国と地域で、テクノロジー（21%）、製造業（15%）、金融サービス（13%）など広範な業種より、1,850人を超えるITおよびサイバーセキュリティの意思決定者を対象に実施されました。
https://www.fortinet.com/content/dam/fortinet/assets/reports/ja_jp/2024-cybersecurity-skills-gap-report.pdf

本レポートの主な調査結果は、次の通りです。


組織はセキュリティ侵害の起因のひとつにサイバースキルギャップがあるとの考えを強めている。
セキュリティ侵害は依然としてビジネスに多大な影響を及ぼしており、侵害が発生した場合、経営幹部がしばしば罰則を科されている。
認定資格は、現在のサイバーセキュリティのスキルや知識を証明するものとして、引き続き組織から重要視されている。
スキル不足解消に寄与する採用機会としては、多様な人材プールからの余地が未だきわめて大きい。


世界中の企業に影響を与え続けているサイバースキルギャップ
深刻化するサイバーセキュリティの人材不足を解消するには、およそ400万人の専門職が必要と推計されています。さらに、フォーティネットの「サイバーセキュリティスキルギャップレポート 2024年版」では、70%の組織がサイバーセキュリティのスキル不足によって組織のリスクが高まると回答しています。世界中の企業におけるスキルギャップ増大の影響は、以下の調査結果にも表れています。
推計:https://www.isc2.org/-/media/Project/ISC2/Main/Media/documents/research/ISC2_Cybersecurity_Workforce_Study_2023.pdf