フォーティネット、年次スキルギャップレポート最新版を発表、サイバーセキュリティ侵害とスキル不足の関係性が深化していることが判明

取締役会はビジネスにサイバーセキュリティが不可欠と認識：経営幹部や取締役会はサイバーセキュリティをますます重要視するようになり、回答者の72%が、2023年の取締役会は前年よりもセキュリティへの注目度が高まったと答えています。また、97%の回答者は、取締役会がサイバーセキュリティをビジネスの優先事項と考えていると回答しました。


採用担当者は継続的学習と認定資格を重視
ビジネスリーダーは、サイバーセキュリティの専門知識を証明するものとして、認定資格を非常に重視しています。また、認定資格保持者、または認定資格保持者と共に働く人は、その明確な利点を理解しています。今年の調査では次のような結果も得られました。

認定資格を持つ候補者は有利：90%以上の回答者は、認定資格を持つ候補者を優先的に採用すると回答しました。
リーダーは認定資格によってセキュリティ態勢が改善されると回答：回答者は認定資格を高く評価しており、89%が従業員のサイバーセキュリティ認定資格取得に費用を支給する用意があると回答しました。
認定資格を持つ候補者を探すのは困難：70%以上の回答者は、テクノロジー関連の認定資格を持つ候補者を見つけるのが困難と回答しました。


企業は人員補充のために採用基準を拡大


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サイバー人材の不足が続く中、一部の組織は採用基準を多様化し、従来型の経歴（サイバーセキュリティまたは関連分野の学位など）とは異なる実績を持つ候補者も含めることで新たな人材を獲得し、人員を補充しようとしています。このように採用条件を変更することで、特に組織が認定資格やトレーニングにも報酬を支払う意思がある場合は、新たな可能性をひらくことができます。レポートでは次のような結果も出ています。


組織は多様な人材プールからの採用に特化したプログラムを継続的に実施：83%の回答者は、組織が今後2～3年間のダイバーシティ採用目標を設定していると回答しました。これは昨年のレポートから変わっていませんが、2021年の89%からは若干減少しました。
ダイバーシティ採用は年々変化：継続的な採用目標があるにもかかわらず、女性の採用は2022年の89%と2021年の88%から85%に減少、マイノリティグループからの採用は68%で変化なし（2021年の67%から微増）、退役軍人の採用は2022年の47%からわずかに増加したものの、2021年の53%からは減少して49%でした。
採用担当者が認定資格を重視する一方、従来型の経歴を持つ候補者を今なお優先する組織も多い：多数の回答者が認定資格を重視していると回答したものの、71%の組織は依然として大学での学位を必須条件とし、66%は従来型の教育課程修了者のみを採用しています。