PwC Japanグループ、サステナビリティに関する消費者調査を発表

2024年7月30日
PwC Japanグループ


PwC Japanグループ、サステナビリティに関する消費者調査を発表
～サステナビリティ課題の理解と取り組みへの共感は、1年で1.5倍に拡大～

　

　PwC Japanグループ（グループ代表： 久保田 正崇）は本日、「社会を変える内なる変化 サステナビリティに関する消費者調査 2023」を公開しました。2022年9月に発表した「サステナビリティに関する消費者調査2022」（https://www.pwc.com/jp/ja/knowledge/thoughtleadership/consumer-survey-on-sustainability2022.html
）に次ぐ調査です。前回の調査結果では、既存の価値をフックにサステナビリティ商品を消費者の手に取ってもらい、消費者の価値観をアップデートすることでサステナブル消費は拡大するという仮説を立てましたが、本調査では、その立証とともに、新たにサステナブル消費の後押しをする3つのトリガーを提示しています。調査対象は日本国内に絞り、性別、4つの世代区分、都会・地方の人口構成比に応じて収集し、2,908件の有効回答を得ました。


本調査結果のハイライトと、導かれた見解は以下です。
ハイライト


サステナビリティ課題に対する理解と取り組みへの共感は、1年で1.5倍に拡大した
身の回りでできるサステナブルな行動を実践している消費者は増加している一方、サステナブル消費は、ほぼ横ばいである
サステナブル消費のトリガーとなる環境・社会課題の捉え方を「自分ゴト」「決まりゴト」「学びゴト」の3つの類型で分析したところ、環境・社会課題を「自分ゴト」と捉えている人が最もサステナブル消費をしており、次いで「決まりゴト」「学びゴト」の順となった。サステナブル消費では、節約や利便性、健康などの機能的価値のほか、日常生活行動と比べ「かっこいい」「憧れ」などの情緒的価値が見出されている


見解


課題を「自分ゴト」と捉えると、サステナブル消費が増えるという関係が発見されました。今後、気候変動による異常気象などの現象を通じ、「自分ゴト」化が進むと予想されます。また、新たな環境・社会課題の話題が次々登場する現状から、「決まりゴト」「学びゴト」の対象になることが増えていくとことも予想されます。これらの状況から、サステナブル市場は今後も拡大することが推察されます。