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PwC Japanグループ、サステナビリティに関する消費者調査を発表

Digital PR Platform / 2024年7月30日 11時0分

3.サステナブル消費は「かっこいい」「憧れ」等の情緒的価値も見出されている

 サステナブルな行動をする目的が「環境・社会のため」であることは想像に難くありません。しかし、購買行動においてはそれだけが唯一の目的という事ではなく、複合的な目的を持ち合わせています。日常生活におけるサステナブルな行動(使い捨て商品を避ける、マイボトルを持つなど)と、サステナブル購買(オーガニック食品を買う、省エネ家電や電気自動車を購入など)を比較すると、サステナブル購買の方が情緒的価値が総じて高いことがわかりました。つまり、かっこよさや、サステナブルな消費をしている他人への憧れ・尊敬の念のようなものによる影響の存在が示唆されます。



[画像4]https://digitalpr.jp/simg/1803/92490/600_360_2024073001470266a7c78630cf9.jpg


調査概要
目 的  :日本におけるサステナビリティ市場の現在地と、未来に向けた課題と兆しを明らかにする
      ことで、企業のアクション検討の一助とする
方 法  :Webアンケート調査
対象国  :日本国内
期 間  :2023年2月14日~2023年2月16日
回答数  :2,908サンプル 
※性別、4つの世代区分、都会・地方の人口構成比に応じて収集
世 代  :Z世代(18~25歳)/ミレニアル世代(26~39歳)/X世代(40~54歳)
      /ベビーブーム世代(55~74歳)
都会・地方:都会(政令指定都市もしくは東京都23区を普段の生活で日常的に利用する) 
      地方(それ以外)
※2,908サンプルは、回収した3,104から無効回答を除いた分となる

以上




PwC Japanグループについて:https://www.pwc.com/jp
PwC Japanグループは、日本におけるPwCグローバルネットワークのメンバーファームおよびそれらの関連会社の総称です。各法人は独立した別法人として事業を行っています。
複雑化・多様化する企業の経営課題に対し、PwC Japanグループでは、監査およびアシュアランス、コンサルティング、ディールアドバイザリー、税務、そして法務における卓越した専門性を結集し、それらを有機的に協働させる体制を整えています。また、公認会計士、税理士、弁護士、その他専門スタッフ約11,500人を擁するプロフェッショナル・サービス・ネットワークとして、クライアントニーズにより的確に対応したサービスの提供に努めています。

(c) 2024 PwC. All rights reserved.
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