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新型コロナ拡大により国内の往診やターミナルケア、看取りが急増

Digital PR Platform / 2024年9月4日 10時28分

新型コロナ拡大により国内の往診やターミナルケア、看取りが急増

東京慈恵会医科大学 総合医科学研究センター 臨床疫学研究部の青木拓也准教授、松島雅人教授らの研究グループは、飯塚病院 総合診療科の柴田真志医師と共同で、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)パンデミックが日本の在宅医療のサービス利用に与えた影響を調査し、往診とターミナルケア(終末期医療)、看取り(在宅での死亡)が急増していたことを明らかにしました。
これらの知見は、医療政策上における在宅医療の重要性を再評価し、将来の感染症流行に備えた在宅医療需要の予測や医療資源の配分を再検討するための基礎資料となるものです。
本研究の成果は、9月4日にJournal of General Internal Medicine誌オンライン版に掲載されます。

研究成果

本研究では在宅医療サービスのうち、訪問診療・往診・ターミナルケア・看取りの4つを解析の対象としました。
分析の結果、パンデミック発生前と発生後での訪問診療の利用回数には有意な変化が見られませんでしたが、往診は増加傾向(1,258回/月、95%信頼区間:43~2,473)を示しました。
ターミナルケアと看取り(在宅での死亡)には、パンデミック発生直後からそれぞれ急激な増加(1,116回/月、95%信頼区間:549~1,683)、1,459回/月(95%信頼区間:612~2,307)がみられ、その後も増加傾向でした。
ターミナルケアについては、介護施設の患者に比べ、自宅の患者でパンデミック発生直後から急激な増加がみられました。
在宅医療を提供する医療機関のうち、在宅療養支援診療所・病院でより大きなターミナルケアの増加が見られました。
本結果から、コロナ禍において在宅医療は、自宅や施設で過ごす患者の緊急の往診や終末期ケアの急増に対応する重要な役割を担っていたことが示されました。


研究メンバー:
・東京慈恵会医科大学 総合医科学研究センター 臨床疫学研究部 准教授 青木拓也
・東京慈恵会医科大学 総合医科学研究センター 臨床疫学研究部 教授 松島雅人
・飯塚病院 総合診療科 柴田真志

【本研究内容についてのお問い合わせ先】
東京慈恵会医科大学 総合医科学研究センター 臨床疫学研究部 准教授 青木拓也
電話:03-3433-1111(代)

【報道機関からのお問い合わせ窓口】
学校法人慈恵大学 経営企画部 広報課 電話 03-5400-1280 メール koho@jikei.ac.jp

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