日本映画市場における中国人観客の存在感 大勢の“絶対に劇場で見たい”ファンが映画祭に集結していた【アジア映画コラム】

「未完成の映画」 (C)Yingfilms Pte. Ltd.,

　北米と肩を並べるほどの産業規模となった中国映画市場。注目作が公開されるたび、驚天動地の興行収入をたたき出していますが、皆さんはその実態をしっかりと把握しているでしょうか？　中国最大のSNS「微博（ウェイボー）」のフォロワー数280万人を有する映画ジャーナリスト・徐昊辰（じょ・こうしん）さんに、同市場の“リアル”、そしてアジア映画関連の話題を語ってもらいます！

　いま、池袋駅西口エリアの“ガチ”中華料理レストランに行くと日本語が通じない可能性が高いです。客層のほとんどは中華圏出身の方々。もちろんフロアにいる店員も、シェフも。入店したら、まるで中国にいるような感じがすると思います。

　日本の法務省統計（2023年末）によると、現在の在日中国人は約82万1800人。全在留外国人中トップとなっており、中長期在留する外国人の約294万人のうち最も多く、在留外国人の約4人に1人の割合となっています。単純に比較すると、山梨県の人口（約79万5500人）をすでに超えている状態です。

　また、東京に暮らしている中国人も年々増加していて、すでに20万人を超えています。そのため、池袋の中華料理レストランのように、“在日中国人向けの料理店”を経営しても成立できる時代が訪れています。もちろん、飲食業界だけではなく、ほかの業界にも多くの在日中国人が積極的に参加しています。映画を見るとき、もしかしたら、隣に座っているのは中国からの留学生かもしれません。

　今回のコラムは、東京国際映画祭、東京フィルメックスなどで確認できた“中国ブーム”を軸に、日本映画市場における中国人観客の現状を観察してみましょう。

　第37回東京国際映画祭（10月28日～11月6日）は、日比谷・有楽町・丸の内・銀座地区で開催され、例年以上の大盛況だったと思います。コロナの影響が多少残っていた2023年開催時と比べると、今回は完全に“通常モード”に戻ったように思えます。オフィシャルの発表によると、映画関係者らの参加数も約2500人と前年よりも2割増。その中でも、やはり中華圏の映画人が目立っていました。

　なぜかというと、今年の東京国際映画祭コンペティション部門には2年連続で中国大陸から3作品が出品。さらに香港、台湾も1本ずつ入選。なんとコンペ15作品のなかで、中華圏映画が3分の1を占めていたのです。そして、多くの中国映画人が東京に集まり、映画祭を楽しんでいました。