上司の前の席ですが、午後どうしても「居眠り」してしまいます。「いいかげんにしないと減給」と言われたのですが、どうすれば良いでしょうか？

ファイナンシャルフィールド / 2023年10月4日 4時30分

昼食をとり終えた午後の仕事中に、眠くなってしまうことは珍しい話ではありません。だからといって、上司の前の席などで何度も居眠りをすると、厳しい注意や警告を受ける可能性があります。どうしても眠気を抑えられず、毎日のように困っているケースもあるでしょう。そこで本記事では、居眠りによる減給がありえるのか説明し、職場で行える眠気対策の方法なども紹介します。

居眠りの繰り返しによる減給

仕事中の居眠りを理由として減給することは違法ではありません。なぜなら、従業員は企業との契約に基づいて、所定時間の労働を提供する義務があるからです。居眠りが原因で労働時間が削られた場合、その分の賃金を差し引くのは合理的な対応といえます。

とはいえ、普段しっかり働いている従業員が、まれにうっかり眠った程度では、そのような厳しい処分は下されないのが一般的です。何度も繰り返してしまい、職場の秩序を乱していると判断されたら、実際に減給される可能性が高まります。

ただし、減給をする企業は居眠りを証明する必要がありますし、賃金の下げ幅も自由に設定して良いわけではありません。労働基準法の第91条により、1回の下げ幅は平均賃金の1日分の50％を超えないように制限されています。

職場で眠気を抑える効果的な方法

ここでは眠気対策のうち職場で試せる方法を2つ紹介します。

・眠気を追い払う運動
脳に血液が多く供給されると、意識がはっきりして眠気を減らしやすくなります。眠くなってきたら少し席を外し、血流の活性化のために筋肉を動かしましょう。

休憩スペースがある場合、そこでストレッチのような運動をすることが理想です。それが難しいなら、少し遠めのトイレに行くなど、たくさん歩くことも居眠りの防止につながります。

・休憩時間に昼寝を行う
休憩時間を使って仮眠をとるのも有効です。厚生労働省は睡眠関連の指針の中で、眠気による作業効率ダウンの改善手段とし昼寝を挙げています。

昼寝の長さの目安は、午後の早い時刻における30分以下の短い時間です。自分の席で休憩をする場合でも、スマートフォンを見ながら過ごすのではなく、アイマスクなどを用意して眠れるように工夫すると良いでしょう。

病気が原因である可能性も考慮

単なる気の緩みによる居眠りではなく、健康面の理由で過剰な眠気に襲われる人もいます。夜間に深く眠れない身体的な症状により、睡眠不足が慢性化してしまうケースなどです。睡眠に関する脳の機能が正常に働かず、日中に突然眠気が生じる疾患もあります。

これらが原因の場合、企業が下す減給などの厳しい処分は、再発を防げる根本的な解決に至りません。前述の眠気対策を試しても効果がないなら、産業医に相談してみるなど、医学的な観点で改善しようとするスタンスが求められます。

病気の疑いがある人は、専門医がいる病院を早めに受診することも重要です。病気だと判明した場合、医師の診断書を添えて上司や人事部に伝えると、勤務時間の調整や休職といった適切な対応を期待できます。

眠気対策をしつつ、場合によっては病院などへ相談を

居眠りを繰り返してしまい、上司から注意を受け続けていると、評価の低下につながる可能性が高いです。減給のリスクにおびえながら働くことは精神的にもよくありません。こうしたリスクを軽減したいなら、職場での軽い運動や休憩時間の昼寝といった眠気対策の実施がポイントになります。

また、病気などが原因になっている可能性も踏まえ、必要に応じて医療機関なども受診しましょう。