再雇用で働いていますが”聴力”が弱くなり困っています…生活が厳しくなりますが、仕事を辞めるしかないのでしょうか？

ファイナンシャルフィールド / 2024年4月22日 10時10分

加齢により身体にさまざまな不調が現れ「今まで通り働けなくなるのではないか」と不安を抱えている方も多いと思います。例えば、耳が聞こえにくくなると人とのコミュニケーションも取りづらくなるため、仕事にも支障が出る可能性が高いでしょう。本記事では、再雇用で働いていて聴力の問題が現れてしまった場合、仕事を辞めずに済む方法にはどのようなものがあるのかをご紹介します。

耳の聞こえ方に不安があるときのチェックポイント

聴力が低下してくると耳の聞こえ方にさまざまな不安を感じるようになることがあります。

まずは、自分の聞こえ方をチェックしてみましょう。

参考として、横芝光町のホームページには「聞こえのチェックシート」として以下のようなチェック項目が掲載されています。

●会話をしている時に聞き返すことがよくある。
●後ろから呼び掛けると気がつかないことがある。
●聞き間違いが多い。
●見えない所からの車の接近にまったく気がつかないことがある。
●話し声が大きいと言われる。
●集会や会議など数人の会話がうまく聞き取れない。
●電子レンジの「チン」という音やドアのチャイムの音が聞こえにくい。
●相手の言ったことを推測で判断することがある。
●騒音の多い職場や大きくうるさい音のする場所で過ごすことが多い。
●家族にテレビやラジオの音量が大きいと言われることがよくある。

当てはまるものが5つ以上あるときは、聞こえの状態が悪くなっている可能性があります。
早めに耳鼻科医の診察を受けた方がよいでしょう。

効果的な聴力低下対策を紹介

加齢に伴う聴力低下は老化現象の一種なので、加齢以外の原因を避けることで予防したり進行を遅らせたりできる可能性があります。

まずは、「大きな音量で音楽を聴かない」「騒音下では耳栓をする」など、耳に優しい生活を心がけるとともに、老化を遅らせるために規則正しい生活を送ることが大切です。

また、早期発見・早期治療のためにも、定期的に耳鼻咽喉科での検査を受けるようにし、必要であれば補聴器で聞こえをサポートしていくことも検討していきましょう。

自治体によっては補聴器購入費の助成を受けられる

加齢により聴力が低下した場合は、早期に補聴器を使用することで生活の質の維持につながる可能性があります。

金銭的な事情により補聴器を購入することが難しい人のために、自治体によっては補聴器購入費の助成を受けられるところもあるようです。

助成額については、自治体によって異なります。
例えば、補聴器購入費の2分の1以内で上限3万円までの助成が受けられる自治体もあれば、補聴器の種類ごとに「助成基準額」が定められており、3分の2を限度として助成が受けられるところもあります。

対象者についても市町村民税所得割額の上限が定められている場合などがあるため、事前に確認しておくことをおすすめします。

仕事を辞めずに済むよう助成金を利用して補聴器購入を検討しよう

再雇用で働いていて聴力が弱くなったことを感じると「仕事を辞めなければならないのではないか」と不安になることもあるでしょう。

生活がひっ迫している状態だと、何とかして仕事を続ける方法を考えたいところだと思います。

まずは、今の聞こえの状態を確認するとともに、必要であれば補聴器を購入して仕事をしやすくすることを検討しましょう。

自治体によっては補聴器購入のために助成金を受けられるところもあるため、確認してみることをおすすめします。