40代から老後を見越した「住み替え」を検討すべきですか？ 子どもが独立したら「中古物件もアリ」なのでしょうか？

子どもが独立すると、現在の住居が広すぎるという事態に陥るケースはよくあります。広すぎる家に対して住宅ローンや家賃を支払うのはもったいないことから、老後生活を見越して住み替えを検討している人もいるでしょう。   そこで本記事では、老後生活の固定費を抑えるうえで、住居の住み替えや中古物件の購入を検討している方の悩みを紹介します。

子どもの独立後に住宅の住み替えを検討するのはアリか？

Aさん（48歳男性）は、妻と子ども（20歳）1人の3人暮らしです。子どもは現在大学在学中で、教育費用はあと2年で一段落する予定です。
 
Aさんは「今の家は4LDKの間取りで、子どもが独立したあとに妻と過ごすには広すぎる。住宅ローンはあと4～5年で完済できる見込みだが、老後生活に備えて買い換えを行うか迷っている」とのこと。
 
「具体的には話し合っていないが、定年後は地方都市に移住すれば住居費を抑えられるのではないか」とも考えているようです。確かに、夫婦2人で4LDKの家に住むのは広すぎることから、住宅ローンや固定資産税の負担を重く感じやすいでしょう。
 
「固定費を抑えたい」という潜在的なニーズを持っているAさんが、住居の買い換えを行うことで得られるメリットやデメリットには何があるでしょうか。
 

現在よりも狭い中古物件に住み替えるメリットとデメリット

不動産は一般的に高額な買い物になるため、売却と購入は慎重に判断しなければなりません。実際に住み替える前に、ミスマッチを防ぐためにも中古物件に住み替えるメリットとデメリットを把握しましょう。

【現在よりも狭い中古物件に住み替えるメリット】

●新築よりも購入価格が安く購入後も売却資金が手元に残る可能性がある
●維持費を節約できる
●掃除や片付けの負担を軽減できる

【現在よりも狭い中古物件に住み替えるデメリット】

●現在の住宅を売却したり新しい家を探したりする手間が発生する
●購入にあたって仲介手数料・印紙税・登記費用などのコストがかかる
●思い出の詰まった家を手放すことへの心理的抵抗がある
●場合によってはリフォーム費用が発生する
●老朽化が進むと大規模修繕が必要になる可能性がある
●新しい環境へ適応しなければならない

子どもが独立したあと中古物件に住み替えると、住居費用の負担を軽減できる可能性が高いでしょう。また、地方部の中古物件であれば安く購入できるため、現在の住宅を売却した資金で購入費用を賄えるかもしれません。
 
また、固定資産税や都市計画税、マンションであれば修繕積立金などの維持費も節約できると見込まれます。子どもが独立後に狭い家に住み替えることは、経済的に合理性があるといえるでしょう。
 
ただし、「どこに住むのか」「今の家を売却できるのか」「新しい環境になじめるか」など、きちんと検討することが欠かせません。もし購入後の住居に暮らした結果、「何か違う」と感じても手遅れです。
 
そのため、真剣に住み替えを検討している場合は、きちんと夫婦間で話し合ったうえで「どこに住みたいか」「戸建てとマンションはどちらがよいか」を決めましょう。また、実際に現地へ足を運んで、売り出されている物件の情報や周辺環境を確認することも欠かせません。
 

まとめ

子どもが独立したあとに、現在の住居よりも狭い住居に住み替えて固定費を抑えることには経済的合理性があります。老後生活に突入すると現役の頃よりも収入が減るケースが一般的ですから、支出を抑える意識を持つことは重要です。
 
近い将来子どもの独立を控えている方は、Aさんのように中古物件への買い換えを検討する余地があるでしょう。
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー