中居正広の女性トラブル問題で“名指し”されたフジテレビと自民党の「なるほど」な共通点

今でも大物だと…（Ｃ）日刊ゲンダイ

　9000万円という破格の解決金を支払ったとされる女性とのトラブルについて、9日、お詫びのコメントを公表した中居正広（52）。

「この度は、皆様にご迷惑をお掛けしていること、大変申し訳なく思っております」「トラブルがあったことは事実です」と一部報道を認めたものの、「なお、示談が成立したことにより、今後の芸能活動についても支障なく続けられることになりました」とあったことから、ネット上では《誰の目線で言っとんじゃ》《続けられるわけないだろ》などと批判の炎にさらなる油を注ぐ展開となっている。

　トラブルのきっかけを作ったとして“名指し”されているのがフジテレビだ。

　同局も同日、中居のコメントについて報道。「当初このトラブルにフジテレビ社員が関与していたとも報道されましたが、フジテレビは否定するコメントを発表しています」と関与についてはあらためて否定。その上で、「昨年来、事実確認を含め対応を継続しています。また、出演者などとの関係性のあり方については改めて誠実に対応してまいります」とするコメントを出した。

「楽しくなければテレビじゃない」――1981年に掲げた同局のスローガンだ。当時はバラエティー、ドラマも絶好調。若手女性アナウンサーをグループ化し、「花の三人娘」などと積極的に起用。女子アナのアイドル化現象を生むきっかけを作ったとされる。

■石破首相が年明けから多用しているスローガンは「楽しい日本」

　そんな隆盛を極める時代を歩んできた港浩一社長（72）もまた、「明るく楽しく元気なフジテレビ復権の実現」を掲げているが、今回の騒動を巡る対応を見る限り、お粗末と指摘せざるを得ない。民間とはいえ、公共電波を扱う社会的責任が極めて重い企業にもかかわらず、真相解明や責任の所在を明らかにしようとする姿勢がみられないからだ。

　中居に限らず、同局に対してもネット上で批判の声が出るのも当然なのだが、過去の栄華の夢に酔いしれ、世情を鑑みない姿勢は今の自民党とソックリ。

「日本はずっと強さや豊かさをめざしてきた。これからは楽しい日本で、地方も楽しいと帰ろうという人も出てくる」「楽しいと実感できる日本にしたい」

　昨年末にフジのバラエティー番組に出演した際、2025年の抱負についてこう語っていた石破茂首相（67）。年明けから多用している「楽しい日本」という言葉は、作家で経済評論家の故・堺屋太一元経済企画庁長官が提唱したものだが、裏金事件の真相解明もままならず、世論批判が続いている中で、よくぞ言えたもの。

　楽しくなければ日本じゃない？　いまだにコトの重大性に気づかず、トンチンカンな発言や対応を繰り返していれば、企業も政党も国民から見放される。

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　連日報道が続く中居正広の女性トラブル。●関連記事【もっと読む】で『中居騒動で“上納システム”に言及した「ガーシー砲」に再び注目が…薬物逮捕の局員は中居と懇意だったとの動画証言も』【さらに読む】で『フジテレビが“だんまり”する中居正広騒動への対応、同社の「コンプライアンス ガイドライン」も炎上中』を取り上げている。