BTS擁するHYBE発 1.5億DL超“推し活”アプリ「Weverse」がエンタメの常識を覆すワケ

　「WeverseはHYBEの傘下ですが、独立した事業であり法人です。あくまでHYBEの傘下ではあるものの、プラットフォーム企業として、中立性を保とうとしています。純粋にさまざまなレーベルやアーティストのニーズに合わせてサービスを提供し、サポートし続けてきました。多くの企業が受け入れてくれた背景には、そこが理解され、信用を得たのだと思います」

　Weverseで得られたデータについては、アーティストやレーベル間でオープンにはせず、セキュリティを維持している。だが、アーティスト側から要望があれば、自分のファンダム（ファン集団）をより理解するために、データを共有することもあるという。

　「データをシェアして、また、次にこんなイベントをやったほうがいいのではないかと話したり、提案したりすることもあります。データを独占しようとする考えはありません」

●「音楽業界は最もデジタル化が進んでいない」

　以上がインタビュー内容だ。ムンGMが取材中に、こう語っていたのが印象的だった。

　「映画、アニメなどのいろいろなエンタメのコンテンツがありますが、私が見る限りでは音楽業界が、最もデジタル化が進んでいないように思えます。逆にいえば、不便さに人々が慣れてしまったんでしょうね」

　ムンGMはもともとゲーム業界にいただけあって、デジタル化がいかに重要かを理解していたのだろう。この取材のあと、たまたま話した20代の日本人女性がWeverseをインストールしていて、ムンGMの日本市場攻略が順調であることを実感した。日本でのビジネスを理解しているムンGMが組織を率いることで、Weverseはさらに広まりそうな気配だ。

（武田信晃、アイティメディア今野大一）