脱「読まれない社内報」！ “響く”社内コミュニケーションの3要素

（提供：ゲッティイメージズ）

　皆さんが「2024年に総務として力を入れたいテーマ」は何だろうか。元日の能登半島地震を機に自社のBCPを振り返った担当者の方も多いだろう。あるいは、いつの時代にもある悩みとして、経費削減の必要に迫られている人もいるかもしれない。

　月刊総務で毎月実施している「月刊総務調査」では、この質問に対し「社内コミュニケーション」が1位となった。2023年に続いての首位だ。

　新型コロナウイルスが5類に移行して、早一年が経過した。今、社内コミュニケーションに注目が集まるのには、コロナ禍で傷んだ組織の修復という背景があるのかもしれない。

　社内のコミュニケーションの基盤となる情報を周知させるのに役立つのが、社内報などの社内メディアだ。社員のモチベーションを刺激したり、ふとした雑談のきっかけにもなったりすることもあり有用だ。しかし、社内報は読まれなければ意味がない。今回は、読まれる社内報のコツをお伝えする。

●「読ませる社内報」に欠かせない3つの要素

　社内メディアの目的は、当然ながら「発行する」ことではない。読まれるだけではなく、「行動につなげる」ことを目的に発行している。知ってもらい、理解や納得、共感につなげ、そして行動してもらうことを目指す。

　これを踏まえて、どのように読んでもらうかの設計が必要となる。切り口は下記の3点だ。

・読みたくなる「内容」：読者を振り向かせる

・読みたくなる「切り口」：読者に当事者意識を持たせる

・読みたくなる「見せ方」：読者が読みやすい、親切な誌面構成

　この3点を意識して社内メディアは設計され、毎号企画立案と編集がなされていく。前提として「読者（＝社員）を知らなければならない」ということは言うまでもない。

　「読まれてなんぼの社内メディアではありつつも、全員に読ませることは無理」というパラドックスがある。それぞれの従業員の持つ知識や置かれている環境、価値観などは異なる。「全員が読みたくなる、読んで理解できる企画」は存在しない。それを目指してしまうと、角が取れて丸くなり、結果として「誰にも刺さらない、記憶に残らない平板な企画」となってしまうだろう。

●「内容」を考えるには、明確なターゲットに“刺し”にいく

　そこで、社内メディアの明確なターゲットを定めていくことが必要となる。社内メディアのターゲットだけでなく、各企画にもターゲットを設ける。

　社内メディアの目的が、読者の行動変容を促すことであるなら、社内のインフルエンサーだけに読んでもらい、そこを起点に社内にムーブメントを起こしてもらっても良いはずだ。そこまで極端に考える必要はないかもしれないが、自社の中心となる階層を第1のターゲットとして、そこに刺さる企画を掲載しつつ、会社を変えていく──ということができるのは、社内メディアの可能性の一つである。