テレワーク継続で「社員に優しくしたのに」不満がなくならない……企業が見落としているコト

　ジョブ型雇用ではなく、メンバーシップ型雇用が主流の日本において、なぜウェルビーイングへの注目度が高まったのだろうか。

背景（1）リモートワークによる運動機会・対人機会の減少

　2020年以降、新型コロナウイルスの感染拡大防止のため、リモートワークや在宅勤務が一般化した。これに伴い運動機会や対人機会が減少し、不安やストレスを抱える従業員が増加。従業員の心身の健康維持の重要性が叫ばれるようになり、ウェルビーイングに注目が集まるようになった。

背景（2）人材版伊藤レポートにおける言及

　2022年5月に経済産業省が発行した「人材版伊藤レポート2.0」では、ウェルビーイングの重要性について言及されている。エンゲージメントとの関連や、自律的なキャリア開発との関連について示唆されたことで、ウェルビーイング経営に関心を持つ企業が増加した。

　例えばトヨタ自動車では、従業員が自由に使えるスポーツセンター利用サービスを提供しており、ロート製薬では全社員対象のウォーキングイベントなどを開催している。このような取り組みは、業種や規模にかかわらず全国の企業に広がっている。

取り組みの重要性

健康経営を実践することは、社員の健康保持・増進によって生産性や企業イメージ等を高めるだけでなく、組織の活性化や企業業績等の向上も期待されることから、経営陣に求められる重要な取組の一つとなっている。

また、社員のエンゲージメントの向上につながることから、心身を健康にするだけでなく、熱意や活力をもって働くことを実現する社員のWell-beingも、視点として重要である。

有効な工夫：Well-beingの視点の取り込み

Well-beingは、多義的であり、社員一人一人の価値観や働く目的が異なる中で、その意味するところも人それぞれである。

そのため、経営陣は、中長期的な企業価値の向上につなげる観点からWell-beingを捉え、それを高めるために、個々の企業の状況に応じて、多様な人材が能力発揮できる環境の整備や、自律的なキャリア開発の促進などの試行錯誤を重ねる。

「人的資本経営の実現に向けた検討会 報告書 ～ 人材版伊藤レポート２．０～」より（参考リンク：PDF）

●ウェルビーイングの落とし穴

　このように、日本においても従業員のウェルビーイング向上に力を入れる企業が増えている。しかし、効果的な取り組みができている企業ばかりではない。ウェルビーイング経営に手応えを感じられていない企業は、以下のような「落とし穴」にハマっているケースが多い。