「若者のディズニー離れは“料金が高い”から」説は、本当か

「若者のディズニー離れ」原因は？

　若者が「ディズニー離れ」をしているらしい。

　根拠とされているのは、年代別来園率だ。大人（18～39歳）の比率がコロナ禍前は50％台を推移していたのが、2023年3月には44.9％、2024年3月には41.0％まで下がっている。

　しかも、小人（4～11歳）に関してもコロナ禍前は15.0％だったものが、2023年3月は13.6％、2024年3月も13.4％になっている。ちなみに、中人（12～17歳）は修学旅行などで訪れるからかほとんど変化はない。

　では、なぜここにきて18～39歳と4～11歳の割合が減ってしまったのか。専門家によれば、ディズニーリゾート（以下、ディズニー）が「富裕層向けテーマパーク路線」を進めたことによって、低所得の若者や貧困家庭の子どもたちが気軽に行けなくなってしまったことが大きいという。つまり、庶民を切り捨てたオリエンタルランドのせいで「若者のディズニー離れ」が起きているというのだ。

　ただ、個人的にはそういう単純な話だけではないと思っている。

　確かに、今やディズニーの1デーパスポートは1万円を軽く超える。人気アトラクションやパレードで長蛇の列に並ばず楽しめる「ディズニー・プレミアムアクセス」（1回1500～2500円）なども利用すれば、あっという間にさらに1万円だ。しかも、園内での食事やグッズもかなり高額なので、ディズニーに行くことを泣く泣く諦めた貧しい若者や経済的に苦しい家庭があるのは事実だろう。

　ただ、そういう個別のケースをはるかに上回る減少要因がある。それは少子高齢化だ。

●人口が減少している世代と丸かぶり

　地方で生活をしている人から「最近、駅前や商店街で若者や子どもを見なくなってきた」という話をよく聞く。人の集まる場所でさえ中高年が目立つようになり、少子高齢化の影響を肌で感じているというのだ。それと同じ現象が、ついにディズニーにも及んできている可能性がある。

　というのも、実は来園率が下がっている18～39歳と4～11歳は、この国の中でも急速に人口減少が進行している世代と丸かぶりなのだ。

　例えば、総務省統計局が発表している「人口推計」の総人口を見ると、2020年10月の20～39歳は2691万6000人。これが2023年10月になると2614万2000人まで減少する。つまり、コロナ禍前よりも77万4000人も減っている。これは新潟市の人口がごっそり消えたこととほぼ同じだ。