DXは「7割が失敗する」 成否を分ける、最も大きな要素とは

DXは「7割が失敗する」、そうなの？

　DXという言葉がよく聞かれるようになりましたが、全てのDXが成功するわけではなく、苦しんでいる企業も少なくありません。多くの調査は、DXの“失敗率”はおよそ7割程度であることを示しています（詳細は後述）。

　DXの成否を分ける要因とは何でしょうか。それを明らかにした上で、解決の方向を示していきます。

●DXは70％失敗する──なぜなのか

　DXの成否を分ける要因について考える前に、まず、DXとは何かを確認しておきましょう。

　経産省の「デジタルトランスフォーメーションを推進するためのガイドライン」によると、DXとは「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」です。

　また経済産業省が公表する「DXレポート2（中間取りまとめ）」によると、以下のようにデジタイゼーション、デジタライゼーション、デジタルトランスフォーメーションの三段階が定義されています。

　同時に、DXの各アクションを取り組み領域とDXの段階に分けて整理した「DXフレームワーク」も公表されています。こちらを見ると、もう少しイメージを持って理解を進められるでしょう。縦軸の取り組み領域それぞれについて、横軸を右に進めてみてください。既存のオペレーションやビジネスモデルありきのデジタイゼーション、そしてデジタライゼーションをへて、デジタルトランスフォーメーションの段階まで進むと、「これが“トランスフォーメーション”か」とお分かりになるかと思います。

　しかし、そのDXにおいては、成功する割合が低いことが指摘されています。調査によって多少は変動しますが、一般に7～9割のDXプロジェクトは失敗すると言われています。また、時間が経過してもこの成功確率には大きな変動は見られません。例えば、米ボストン コンサルティング グループの調査によると、2020年と2022年の両年において、DXの失敗率は約70％と報告されています。

　さらに、2016年の米経済誌「Forbes」の調査では、84％の企業がうまくいっていない、と報告されました。2018年にはIMD（国際経営開発研究所、スイス）の教授であるマイケル・ウェイド氏が、95％の企業が失敗していると指摘しています。