日本発スポーツビジネスの“業界標準”を作れるか ダンスのプロリーグ「D.LEAGUE」の挑戦

　もともとDリーグの黒字化には、創設から7年ほどを擁すると想定してきた。だが5年目に入り、すでに黒字化も視野に入ってきたという。AmiなどのオリンピアンがDリーグに参戦する意義も大きい。五輪でダンスを初めて見たという観戦者も少なくなく、継続してダンスを観戦したいとき、Dリーグが受け皿になる。

　2028年ロサンゼルスオリンピックでブレイキンが正式種目から外れてしまったことはDリーグにとってはマイナスにも見えるが、神田COOは「プラスだ」と話す。「正式種目のままならAmiやShigekixは今、Dリーグに参戦するよりも、4年後を目指して練習をしているでしょう」といい、Dリーグへ参戦することはなかったと考えている。正式種目としての復活は早くても2032年になりそうだ。その時点でも彼らはまだ五輪に出場できる年齢でもある。そしてそのころにはDリーグ自体も、プロリーグとしての完成度を高めているはずだ。

●日本発スポーツビジネスの“デファクトスタンダード”になれるか

　神田COOによると、将来は米国、中国、欧州への展開も視野に入れているという。サッカーやラグビーは英国、バスケットボールや野球は米国が「業界標準」を作ってきた。もしDリーグのフォーマットを世界に広められれば、スポーツビジネスにおいて日本発の業界標準を作ることになる。

　客は会場に足を運ぶと、自分と同じダンス好きがこれだけいるのかと驚く。審査員としても参加でき、推し活もでき、自分もかっこよくいられ、承認欲求も満たしてくれる。筆者から見ても観客は楽しそうで、スポーツとしてもビジネスとしても、うまくいっているように見えた。

　神田COOは「Dリーグが発足し、NFTビジネスも順調で、パリ五輪までありました。若いファンがこの流れに乗らないわけがないんです。この先スポーツとしても、ビジネスとしても絶対に伸びます」と言い切る。筆者も学校でダンスが必修化されている限り、その可能性が高いように感じた。

（武田信晃、アイティメディア今野大一）