KDDIは通信障害をどのように検知してインフラを守っているのか ネットワークセンターに潜入

　大石氏は災害時の復旧について、「競争ではなく協調領域である」と言い表しており、船上基地局の共同運用だけでなく、車載・可搬型基地局の燃料を給油する際も相互に連携を図るとしている。日頃はライバルである事業者間の連携が強化されることで、サービスの早期復旧が期待できる。

●多摩と大阪の2拠点で通信ネットワークを同時に監視

　KDDIは通信インフラを守る技術力を向上させるため、全国に12カ所ある拠点を連携させており、中でも多摩と大阪の2拠点で通信ネットワークを同時に監視する。「設備の異常をアラームとトラフィックから検知して、冗長化された設備の切り替えや切り離しをいち早く行い、サービスを復旧する」（KDDIエンジニアリング 運用保守事業本部 サービス運用本部長 山本智也氏）ことに取り組む。それ以外の拠点では次の障害に備えた措置を講じる。

　サービスの復旧に向けては、実際の復旧作業内容、関連する知識が必要となるため、訓練や技能コンテストを実施している。訓練の開催回数は「年間で約1000回」（山本氏）で、富士山噴火などの大規模災害を想定し、「全社一丸となって行う」という。技能コンテストはエンジニアの技術力向上や、災害現場でも安全を確保した作業を目指すべく実施している。

　KDDIが報道陣に多摩の通信ネットワークの設備を公開し、説明会を開催するのは今回で3回目。「つなぐ力」を主眼に置き、日々の生活に欠かせない通信ネットワークを守れるよう、KDDIはいずれ完全に人の手を介さずに時短復旧できる「スマートネットワーク」を目指す。