楽天モバイルの通信品質が改善したワケ 5Gやプラチナバンドの現状、ネットワーク戦略を竹下副CTOが解説

　現時点では局数が少ないため、スポット的になっているプラチナバンドだが、楽天モバイルでは「基本的に面でつながるように展開したい」という方針だ。

　もう1つの品質対策が、ネットワーク容量を増加させるところにある。課題になっていた地下鉄の駅間などは、共用基地局の帯域幅を5MHz幅から20MHz幅に拡張。改善は徐々に進められており、2025年3月末までに全体の40％が完了する見込みだ。竹下氏によると、「改善できたエリアから、順次ポスターを貼るなどして案内を進めていく」という。

　とはいえ、楽天モバイルのユーザー数は毎月10万以上のペースで増加しており、1ユーザーあたりのデータ使用量も増えている。現状では、毎月平均31GBものデータ容量が消費されているという。キャパシティー対策として、帯域幅が100MHzと広い5GのSub6を拡大することも重要になる。楽天モバイルでは、3.7GHz帯の5Gを展開しており、現在、約1万7000局を設置。そのうち8割の基地局は、大容量化を行えるMassive MIMOに対応している。

　「Massive MIMOの基地局は無線機の値段が少し上がってしまうが、後発事業者で、4Gが基本的には1.7GHz帯の1波に頼る運用なので、（容量対策として）Sub6の重要性がかなり高い。新しい技術や高度な技術は積極的に活用することを当初からの方針として決め、このような運用になっている」（竹下氏）

　また、衛星通信の地上局との干渉条件緩和を受け、Sub6の出力を増強。電波がより飛びやすいよう、アンテナの角度も調整することで、関東地方のエリアを2.1倍に拡大させた。楽天モバイルは、4月に関東地方のSub6エリアを年末までに1.6倍に拡大すると発表していたが、ふたを開けてみたら2.1倍まで広がった。時期も約1カ月前倒しにできたという。当初予定よりエリアが広がった理由は、「局数を予定より増やしたことと、パワーを上げるだけでなく、アンテナをより上向きして電波を届きやすくできる局が結構な数あった」（竹下氏）からだという。

　東海地方や近畿地方でもこうした対策は完了しているといい、前者は1.3倍、後者は1.7倍、セルあたりの5Gに流れるトラフィックが増加したという。東京都内に至っては、これが2.3倍まで拡大した。5Gに接続できるユーザー数も東海地方では1.1倍、近畿地方では1.4倍、東京都内では1.5倍に増加した。