子宮頸がん予防ワクチン「積極的勧奨再開を」

WHOなどの調査でも、HPVワクチンのがん病変減少効果に疑いの余地はなく、ワクチン接種による重篤な有害事象の発生頻度の上昇や、流早産のリスクを増やす懸念はないと確認された。科学的エビデンスは出揃っている。ワクチン接種率が低下しているのは日本だけだ。」と述べた。

写真）会見に臨む「守れる命を守る会」石渡勇代表ら

©︎Japan　In-depth編集部

また、「守れる命を守る会」の会員でもあるノーベル医学生理学賞を受賞した本庶佑氏はストックホルムや公の対談で「HPVワクチンと副作用の因果関係があるという結果は全く得られていない。世界で日本だけが若い女性の子宮頸がんの罹患率は増えている。マスコミはワクチンによる被害を強く信じる一部の人たちの科学的な根拠のない主張ばかりを報じてきた。国民は科学的なことに触れる機会がないわけだから、マスコミにはその橋渡し役として、きちんとした報道をしていただきたい。」と述べていると紹介した。

写真）左から峯眞人氏、細部千晴氏、石渡勇氏

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峯眞人氏（小児科医・彩の国予防接種推進協議会会長）は「子宮頸がんは対象年齢無料で受けられる定期接種ワクチンである。十分な効果と安全性が確保されているからこそ定期接種だ。守れる命は絶対に守らねばならない。接種が当然のはずが、接種率１％以下とは考えられない数字である。麻疹は９５％から９７％の接種率。今、麻疹にかかっている人はワクチンを受けられなかった大人たちで、私自身、十数年以上、麻疹や風疹にかかった方を見たことない。ワクチンでコントロールできることが感染症の特徴。接種率１％ではコントロールできるものもコントロールできない。ワクチンを打たせて助かる命を助けることも私の仕事。ワクチンは社会を救うものだ。」と述べた。

写真）一番手前　峯眞人氏

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勝俣範之氏（腫瘍内科医・日本医大武蔵小杉病院腫瘍内科教授）は「最新のエビデンスからしても（HPVワクチンと副反応の）因果関係はない。子宮頸がんも多く診てきたが特効薬は開発されていない。オプジーボは延命効果を示すもの。ワクチンはガンの発症を予防する。がん検診は発症を予防するのもではない。世界では８割の人が検診しワクチンを摂取している。因果関係が明らかではないことを政府は公表し、ワクチン勧奨の見直しを検討すべきだ。」と要請した。