薬物問題 回復への道 高知東生氏

Japan In-depth 編集部

 

【まとめ】

・俳優の高知東生氏をゲストに、薬物問題を話し合った。

・依存症は治療できる病気であり支援の対象、との理解必要。

・メディアは「薬物報道ガイドライン」の順守を。

 

3月12日、俳優のピエール瀧さんが麻薬取締法違反で逮捕され、連日メディアで取り上げられている。そんな中、3月20日放送のJapan　In-depthチャンネルのテーマは「薬物問題を考える」。

 

「ギャンブル依存症問題を考える会」田中紀子代表理事、精神科医で国立精神・神経医療センター、精神保健研究所、薬物依存研究部部長の松本俊彦氏、俳優でタレントの高知東生氏の3人をゲストに迎え、薬物への理解、薬物報道について話し合った。

 

高知氏は2016年に覚せい剤取締法違反などの罪で逮捕、現在は執行猶予中の身として、松本氏らの支援を受けながら回復を続けている。驚いたことに高知氏に松本医師を紹介したのは麻薬取締官だったという。高知氏は、松本氏に初めて会ったときの印象を「物腰が柔らかく僕らの立場になって、上から目線でなく話してくれる。自分の中で閉じこもっていたが、先生の前だと正直に話すことができる。」と語り、2人の信頼関係をうかがわせた。

 

田中氏、松本氏の両氏は、「依存症問題の正しい報道を求めるネットワーク」の発起人でもある。このネットワークは、薬物やギャンブル、アルコールといった依存症の市民団体、当事者団体、家族、治療者、研究者らによって構成されており、テレビ、新聞、雑誌などのマスメディアで見過せない「問題報道」がなされたときに「協議し、改善を求めていくこと」を主な活動としている。ネットワークが2017年に提案した「薬物報道ガイドライン」(※1)について、詳しく両氏に聞いた。

 

・「依存症については、逮捕される犯罪という印象だけでなく、医療機関や相談機関を利用することで回復可能な病気であるという事実を伝えること」

 

松本氏は、依存症は「精神保健福祉法という法律にも定められたれっきとした精神障害で、治療や支援の対象」であるということを強調。また、薬物問題は刑罰の対象ではなく支援の対象とするよう、国際連合が各国に勧告していることを説明し、「日本が全面的に従う必要はないが、国際的にはそうだという視点も意識してほしい。」と、述べた。