子宮頸がん 情報格差は健康格差
Japan In-depth / 2019年10月20日 19時29分
Q HPVワクチンの安全性と有用性について説明した時の人々の反応は?
「HPVワクチンについて説明する講演会で、『HPVワクチンを打とうと思いますか?』と聞きます。最初は『よくわからない』と答える人が多いのですが、講演の後には『自分が認識していたのと全然違った。考えてみます。』と答える人が増えます。講演会には、女性市議3名も来てくれましたが、副反応についてHPVワクチンとの関連性が認められていないことを知りませんでした。日本だけが世界の中でいかに特殊な状況か。このままでは日本だけが子宮頸がんで苦しむ国になってしまう。と危機感を感じてくれました。科学的な事実を知ることがとても大切だと考えています。」
▲写真 「藤沢女性のクリニックもんま 」院長 門間美佳医師 ©️Japan In-depth
門間医師のクリニックに自発的にHPVワクチンを打ちに来る人がじわじわと増えているという。どういうことなのだろうか?
■ HPVワクチン接種の現場
Q実際にHPVワクチンを打ちに来る人はどのような人ですか?
「医療関係者の子供、海外帰国組、自分自身が前がん病変で通院中の方の子供、研究職の子供、それに中国人が多いです。中国では9価ワクチン(注1)があまり手に入らないので、飛行機代をかけてまで打ちに来ます。私が伝えたいことは、知識の格差がそのまま健康格差に結びついているという危機感です。正しい情報を得ている人は、打つリスクより打たないリスクを知っているのです。」
Q今後子宮頸がんを減らすためには何が必要でしょうか?
「まずは検診とHPVワクチンの両輪が必要です。検診の正診率は7~8割です。最近増えている子宮頸部の奥まった部分の”腺がん”は検診では見つかりづらく、がんを見逃すと2、3年後にがんになることもありますから、HPVワクチンも必要です。もう一つ必要なことはメディアの力です。世界各国と比較した子宮頸がん検診率、HPVワクチン摂取率の数字は知らない方がほとんどです。日本はどのような状況なのかきちんと伝えるべきです。知識の格差が健康格差に結びつく時代ではあってはいけないと思います。」
メディア、特に大手マスコミである新聞、テレビは、副反応については報道しても、HPVワクチンの有用性や名古屋スタディ(注2)についてはほとんど報道しない。この不作為の結果、国民の多くがHPVワクチンについて知る機会を失い、HPVワクチンを接種するかどうか判断するに至らないという現実がある。
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