子宮頸がん 情報格差は健康格差

それでも、国がHPVワクチンの積極的勧奨を差し控えている現状の下では、「HPVワクチンを接種しない」という選択をする人はいよう。そういう人たちに対して門間医師は、次の3点を実践するようアドバイスしているという。

 

1　10代では性交渉をしない、初交年齢を上げる。

2　20代では子宮頸がん検診を毎年受ける。

3　30代以上は細胞診に追加して、HPV検査を受ける。

 

■　メディアの責任

門間医師は、一人でも多くの人に情報を届けようとFacebookやツイッターでも情報を提供している。多くの産婦人科医や助産師、看護師に、門間医師が作ったスライドを提供し、勉強会に役立ててもらっている。

最近ではネットメディアを中心に、子宮頸がんHPVワクチンの有用性にについての記事が増えているのを感じていると門間医師は言う。しかし、大手マスコミの発信は驚くほど少ない。

多くの女性の健康といのちに関わる重要な問題であり、特に影響力の強い地上派テレビがこの問題について取り上げることを強く望みたい。

 

（注1）9価ワクチン

現在国内で承認されているのは、２価ワクチンまたは４価ワクチンの２種。適切な接種により子宮頸がんの 60〜70％の原因となる HPV16 型・18 型の感染は予防できるが、その２つ以外の型の HPV の感染による子宮頸がんの発症は予防できない。2 価、4 価の HPV ワクチンだけでは予防できなかった型を含む、9 つの型の HPV（6・11・16・18・31・33・45・52・58 型）をターゲ ットとして開発されたのが９ 価ワクチンである。WHO（世界保健機関）によりその安全性と有効 性が認められ、米国など一部の国ですでに認可されている。この９価ワクチンは子宮頸がんの原因となるほとんどの HPV 型を網羅するため、普及すれば子宮頸がんの 90％あるいはそれ以上が予防可能になると期待されている。しかし国内では 9 価ワクチンは、まだ承認されていない 。（参考：公益社団法人日本産科婦人科学会）

（注２）名古屋スタディ

名古屋市立大学鈴木貞夫教授による論文「No association between HPV vaccine and reported post-vaccination symptoms in Japanese young women: Results of the Nagoya study」70,000例以上の女子を対象として行われた大規模な調査で、ＨＰＶワクチンと日本の若年女性で報告されているワクチン接種後症状との間に関連性は無いというエビデンスが導き出された。

トップ写真：「藤沢女性のクリニックもんま 」院長　門間美佳医師　©️Japan In-depth編集部