TOKYO2020の行方 ウイルスより人間が怖い 3
Japan In-depth / 2020年4月2日 11時0分
林信吾(作家・ジャーナリスト)
林信吾の「西方見聞録」
【まとめ】
・五輪の2021年3月11日開催はできないか。
・大震災からの復興、コロナ克服を同時アピールできれば世界が喝采。
・被災地復興と首都圏耐震化による経済再生で「禍転じて福」も。
近年これほど「驚かれない」ニュースも少なかったのではあるまいか。
7月24日に開幕する予定だった東京オリンピック・パラリンピック(以下、五輪)は「1年程度の延期」が決まったと発表された。日本時間の3月24日、安倍首相とIOC(国際オリンピック委員会)のバッハ会長が電話会談し、延期の話は日本側(=安倍首相)から提案され、バッハ会長は「100パーセント同意」である旨、即答したそうだ。
このニュースに驚かされた人がほとんどいなかったのは当然で、2月下旬の段階で、
「春の風物詩である選抜高校野球までが中止に追い込まれたのに、このまま夏になって国際的なスポーツイベントなど開催できるわけがない」
と、皆が思っていたからに違いない。一方で「中止」を強硬に主張する人もほとんどいなかったのは、もしも中止となれば巨額の経済的損失が生じることを皆が承知していたからだろう。様々な試算があるが、その額は5兆円近くとも7兆円に達するとも言われる。
延期される期間は前述のように「1年程度」で、3月末の段階で、2021年7月24日の開幕が有力視されているとの報道があるが、問題は山積している。会場はあらためて確保しなければsならないし、すでに売れているチケットをどうするか、スポンサーとの再契約問題、さらには代表選考をやり直すべきか否か、などなど。
大会コストも大きく膨らむが、これについては、もともと
「コンパクトな大会では、全然ないではないか」
という批判があったものを、非常事態だから、という理由でかわせる「怪我の功名」だと考えることもできる。よいことではないかも知れないが。
▲写真 安倍首相とバッハIOC会長は3月24日の電話会談で東京大会の「1年程度の延期」で合意した。写真は2019年9月23日 米・ニューヨークでの会談。
出典: IOC MEDIA twitter
それより問題なのは、ちょうど1年ほど延期して、つまり2021年夏の開催となった場合、大きなスポーツイベントとかちあってしまう。具体的には、6月にはEURO(サッカー欧州選手権)とコパ・アメリカ(南米選手権)が、7月から8月にかけては水泳と陸上競技の世界選手権がそれぞれ予定されている。スケジュール的に「丸かぶり」となりかねず、会場や選手の調整の問題が一段と深刻になるのだ。
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