加速する「新しい働き方」

そして「インタラクション」だ。人と人との交流によりクリエイティブな発想が生まれる。コロナ禍で我々が学んだのは、これからは既成概念を壊す勇気が必要だ、ということだろう。

去年、あるスーパーマーケット経営者が筆者に語った言葉が重い。

「これまで蓄積してきた消費行動に関するデータは全く意味をなさなくなった」

確かに、私たちの消費行動は一変した。これまでのマーケティング、商品開発の考え方は通用しなくなっている。社内のコミュニケーションだけではない、今後は外部の人とのインタラクションもカギとなろう。最近は、「アート思考」の重要性が叫ばれるようにもなってきた。オフィスも新たな発想が生まれる場でなくてはならない。

最新のオフィスビルは、コミュニケーションのしやすさに重点をおき、従業員同士のコミュニケーションを促すさまざまな工夫を取り入れている。柔軟な働き方を促すために「時間」と「場所」を自由に選べる「ABW（Activity Based Working）」という概念を導入し、チームワークを損なうことなく、業務の特性に合った場所で仕事ができるように設計されている。また、部署や会社を超えた交流を促すようなスペースも設けている。

▲写真　「渋谷ソラスタ」内の様々な交流スペース　出典：東急不動産株式会社

また、ブレインストーミングやプレゼンテーションが効率的に出来る会議室は必須となる。オンラインミーティングがすぐできるようなIT環境、電子機器もデファクトになる。接続に時間がかかったり、画面が映らなかったりすることはもうなくなるだろう。会議室予約もアプリで社員が簡単にできるようになる。すべてにおいてストレスフリーな環境をいかに作るかが重要だ。

■　フレキシブルオフィス

さて、オフィス環境の未来についてみてきたが、今後、テレワークが中心となることには変わりがない。一方で、都心で社外の人間とフェーストゥーフェースでミーティングする必要性は残るだろう。そうしたニーズにこたえるため、都心のオフィスビルの部屋を短期や曜日単位で貸し出すフレキシブルなサービスも生まれた。東急不動産が去年10月から開始した「QUICK（クイック）」がそれで、最短の貸出期間は3カ月、敷金不要なので、借り手は初期費用を抑えることができる。スタートアップ企業などがプロジェクトベースでオフィスを借りたい、といった需要に対応した。こうした空きスペースの活用は今後さらに広がるだろう。