東南アジアで中国製ワクチン有効性疑問

大塚智彦（フリージャーナリスト）
「大塚智彦の東南アジア万華鏡」

【まとめ】

・東南アジア各国がワクチンを中国製から米英製に切り替え。

・中国製ワクチンの接種を受けた医療関係者の感染者が増加。

・中国からワクチン提供を受けたインドネシアでは在留外国人の退避が相次ぐ。

 

東南アジア諸国連合（ＡＳＥＡＮ）各国で使用されている中国製のコロナウイルスワクチンに対して、その有効性、安全性への疑問が広がっている。このため中国製ワクチンの接種を取りやめたり、米英のワクチンへの切り替えを進めたりという動きが顕著になりつつある。

中国は感染拡大予防のために東南アジア各国に対して感染拡大当初の早い時期から中国製ワクチンを積極的に各国に供与する「ワクチン外交」を展開、インドネシア、ミャンマーなどの国には中国の王毅外相が直接訪問してワクチン提供を申し出たりした。

東南アジアだけでなくアフリカや南米などに対しても中国は「人道支援」を唱えて「ワクチン外交」を展開してきたが、根底にあるのは習近平国家主席が独自に進める「一帯一路」構想に基づく、中国側への取り込みを意図したものとされている。

欧米や日本では中国製ワクチンの安全性が確認できないとして米英が開発したワクチン接種を進めている。中国当局は自国製ワクチンの詳細な情報公開をしていないとされ、提供を受けた国は独自に検査、研究機関でその有効性、安全性を確認した上で使用を認可、接種に踏み切っている。

 

★インドネシアで医療関係者感染相次ぐ

こうした中でインドネシアでは２０２０年の感染拡大を前に中国から提供されたワクチンを医療関係者に優先接種したのだった。しかし２０２１年6月以降、中国製ワクチンを接種した医療関係者の感染が拡大し、感染死する医師や看護師が増えだした。その数は感染した医療関係者約３００人、そのうちの感染死者が１０人となっている。

こうした現象はインドネシアだけでなく、マレーシアやタイでも報告されており、米紙「ニューヨーク・タイムズ」は６月２２日に「中国ワクチンに頼った国は今感染拡大と戦っている」との記事を掲載して、中国製ワクチンの有効性、安全性に疑問を投げかけた。

インドネシアでは中国製の「シノバック・バイオテック」「シノファーム」製の２種類が国民の多くに接種されているが、このうち「シノバック社製」を接種した医療関係者に感染が広がっているとして、「ワクチンの中身は水ではないか」とか「死のバックワクチン」などと東南アジア各国から陰でささやかれ、中国製ワクチンの接種を躊躇する動きも出ている。