久し振りのインフレ率上昇「対応温故知新」

神津多可思（公益社団法人 日本証券アナリスト協会専務理事）

「神津多可思の金融経済を読む」

【まとめ】

・世界経済では、にわかにインフレが問題になっている。

・経済に大きなショックが入ると、隠れていた構造的な問題が浮き彫りになる側面がある。

・現在のインフレ圧力の高まりの、どこまでが一時的で、どこからが構造的要因なのかの見極めが重要になる。

　

世界経済では、にわかにインフレが問題になっている。少し前は、インフレ圧力の高まりは一時的とされていたが、欧米では高まるインフレ率を前に、そんなことも言っていられなくなったようだ。

先進国では、もう久しくインフレがマクロ経済の重要課題になったことはない。しかし、1970年代、80年代の日本には、原油価格の高騰を契機としたインフレへの対応で明暗を分けた歴史がある。目の前のインフレへの対応を考えるために、温故知新で振り返ってみたい。

■　日本の2つの石油危機

1973年、石油輸出国機構（OPEC）が原油の供給制限と輸出価格の大幅な引き上げを行い、国際原油価格は短期間で約4倍に高騰した。いわゆる第1次石油危機だ。原油価格の高騰は、言うまでもなく供給ショックであり、経済活動にネガティブな影響を与える。一方、インフレ率の上昇も「実質価値」をみえにくくするので、経済活動を混乱させる。供給ショックを意識して需要の抑制が甘くなると、今度は後者のインフレによる経済混乱が大きくなる。政策判断上、バランスが難しい。

第1次石油危機の時は、為替レートの変動相場制への移行ということも重なり、結局、経済活動を抑制し過ぎてはいけないとの配慮が勝った。その結果、1974年には、消費者物価前年比が20％以上に急騰し、実質経済成長率は第2次世界大戦後初めてのマイナスとなった。

その後、1970年代末から1980年代初頭にかけて、原油価格は再び高騰した。OPECは段階的に大幅値上げを行い、国際原油価格は約3年間で3倍近く上昇した。これが第2次石油危機だ。しかし、この時は、外生的なインフレ圧力を国内で増幅させないことが意識され、消費者物価の前年比は一番高かった1980年でも8％に満たないものであったし、実質経済成長率も3～4％で安定していた。

温故知新でこうした歴史から学ぶとすれば、景気に配慮し過ぎて、海外要因のインフレが国内の賃金上昇に結び付き、それがさらにインフレを呼ぶという相乗過程に入ってしまうと、結果的にダメージがより大きいという教訓であろう。