10式戦車は生き残れない（下）

清谷信一（防衛ジャーナリスト）

【まとめ】

・増加する装甲車両の電力を賄うためにはハイブリッド駆動が有利であり、重量と内部容積の低減にも有用だ。

・国は予算増額の前に、軍隊としてまともな予算の使い方を身につけさせるべきだ。

・全周的な装甲の強化、ASP、RWS、ドローンの装備などの近代化が必要だが10式には想定されていない。

　

このような増加する装甲車両の電力を賄うためにはハイブリッド駆動が有利だ。ハイブリッド駆動は電気で走行する場合は静粛性、赤外線シグニチャーの低減も可能となる。実際に仏国防省は次期戦車ではハイブリッド駆動を検討しており、研究も進めている。また重量と内部容積の低減にも有用だ。5月30日のJane’s Defence Weekly誌のハイブリッド駆動の記事では、英陸軍のチャレンジャー2の現行のエンジンは7.4トンで5.7㎥だが、ハイブリッド駆動ならば5.5トン、4.8㎥まで減らせると紹介している。

防衛省は10式を開発するよりもハイブリッド駆動を実用化して90式を近代化することに予算を使った方が良かったのではないか。事実防衛省でも装輪及び装軌車輌用のハイブリッドシステムの実証開発が行われているが、いつものように「開発のための開発」で終わり、それらが実用化する気配は全くない。

▲写真　ゴム製履帯の試作品　出典：筆者提供

今後必要なこれらの装備を導入すると、かなりコストはもちろん重量がかさむことになる。だが重量軽減の手段が無いわけではない。一つ手段はゴム製履帯の導入だ。ゴム製履帯を導入すれば1トンほど軽量化可能だ。既にカナダのSoucy社は55トンクラスの車体用のゴム製履帯を開発、実用化している。実は防衛省もゴム製履帯の研究は行ったが、これを実用化する気はまったくないと装備庁は筆者の取材について答えている。一体何のための開発だったのか。

実は三菱重工は防衛省のゴム製履帯開発の主契約者だったが、現在防衛省の予算で開発中の水陸両用装甲車用に、ゴムメーカーと共同でゴム製履帯を開発している。だがそれを装備庁の担当者は知らなかった。

10式は基本重量40トンを超えれば、40トントレーラーで運搬できるという導入理由が瓦解する。現実には10式を輸送する40トンクラスのトレーラーも殆どなく、同様に他の装軌車両を輸送するトレーラーも同様だ。また民間の40トントレーラーを使用することも可能だと陸幕は説明していたが、民間トレーラーを徴用する法的な根拠は存在しない。40トンだから北海道以外で運用できるというのは「画餅」、フィクションでしか無い。換言すればトレーラーを買うカネを10式の調達につぎ込んだとも言える。しかもトレーラーが調達できたにしてもそれを運転、整備する要員も必要だが、充足率が6割程度の部隊がゴロゴロある陸自でそれも難しい。