“コロナ留年”の議論から逃げないことの重要性

金田侑大（北海道大学医学部医学科4年）

 

【まとめ】

・東京大学“コロナ留年問題”はもはや、東京大学だけの問題ではなくなってきた。

・日本の医療系の国家試験では、コロナ感染者に対する追試験等は実施されていないのが現状。

・真にアカデミックフリーな環境は、学生と大学が、共同してつくるもの。

 

東京大学で発生した“コロナ留年問題”に関してですが、これはもはや、東京大学だけの問題ではなくなってきました。

日本の多くの医学部では4年生時にCBT・OSCEという試験があります。これは医師免許の仮免試験のようなもので、すべての医学生が臨床実習を開始する前に受験し、合格することが必須となっています。試験範囲が、4年間の学習内容すべてになるため、勉強量は膨大で、多くの医学生が得意とする一夜漬け勉強は、残念ながらここではあまり通用しない試験です。合格すると、病院である程度の手技ができること、および、病院で実習ができるだけの知識がある程度はあるという技能・知識が保障され、“Student Doctor”として認定され、病院で実習を行うことになります。

そのため短い人なら1か月、長い人は1年ほどかけて準備をすることになるのですが、私が学ばせていただいている北海道大学では、コロナの感染とその後遺症により、これらの試験を受験することができなかった学生がいます。彼を留年させるのか、はたまた、進級のための措置を実施して下さるのか、北大の進級発表は10月上旬にありますが、非常に気になるところです。

CBT・OSCEは「公益社団法人医療系大学間共用試験実施評価機構」という独自組織が実施しており、来年度より公的試験として扱われます。そのため、上述した北大生の進級のための措置を行うかどうかは、北大の判断というよりはむしろ、こちらの機構の意向が重視されるものと思います。しかし、悲しい事実として、医療系の国家資格である医師、看護師、介護福祉士等の国家試験において、本試験と同等の質や量を担保する試験問題を短期間で作成するのは困難だとして、コロナ感染者に対する追試験等は実施されていないというのが現状です。国はコロナ対策として強制隔離や入院措置、水際対策などを、感染症法に基づいて講じるにもかかわらず、それによって脅かされる学生の機会が保障されないことは、とても大きな問題であると感じます。

そもそも論としてですが、教育の主役は学生です。私は昨年9月から今年の7月まで、英エディンバラ大学で学ばせていただきましたが、このことを強く感じました。コロナ禍という変則的な状況での留学でしたが、試験のオンライン化や感染時の金銭的支援など、学生が主体の教育を継続するためのサポートが大変充実しておりました。