「再生建築」が拓くサステナブルな社会

安倍宏行（Japan In-depth編集長・ジャーナリスト）

【まとめ】

・リフォームやリノベーションとも違う、新たな建築の概念、「再生建築」や「リファイニング建築」が注目されている。

・老朽化したオフィスビルの再生建築の場合、不動産価値が上がり、流動性が高まるなどのメリットが大きい。

・デベロッパー、建築家、金融機関らが協力し、再生建築というサステナブルな選択肢を普及させていく必要性は高まる。

　

新築でもない、いわゆるリフォームやリノベーションとも違う、新たな建築の概念が注目されている。「再生建築」や「リファイニング建築」などと呼ばれるものがそれだ。一体どのような建築なのか、探ってみた。

■　リファイニング建築（再生建築）とは

まず「リフォーム」は、老朽化した建物を新築程度に戻すことをいう。いわゆる原状回復だ。剥げた外壁の塗り替え、屋根の葺き替え、床・壁・襖・障子・天井など内装の修復、老朽化したガス湯沸かし器の交換などがそれにあたる。テレビ朝日系列の人気番組「大改造!!劇的ビフォーアフター」を思い出す人も多いだろう。

「リノベーション」は、既存の建物に付加価値を与えるものを言う。3LDKのマンションを広いリビングを持つ1LDKにする、キッチンやバスを最新のものに変える、ゼロエネルギーハウスにする、などがそれに当たる。

一方、「リファイニング建築（商標登録第4981412号）」は「青木茂建築工房」代表取締役の青木茂氏が、1999年に再生建築手法として提唱したものだ。

青木氏はその定義を、「既存建物の耐震性能を建物の軽量化や耐震補強によって現行法レベルまで向上させるとともに、既存構造躯体の約80％を再利用しながら、建て替えの約60～70％のコストで、大胆なデザインの転換や用途変更、設備一新を行う手法」としている。耐用年数調査によって建物寿命の長寿化を目指し、価値ある建物を次世代に引き継ぐことを目的としており、リフォームやリノベーションとは一線を画す。

■　リファイニング建築（再生建築）のメリット

青木氏は、リファイニング建築の原則として以下の5つを挙げている。

1　内外観ともに新築と同等以上の仕上がり

2　新築の60〜70％の予算

3　用途変更が可能

4　耐震補強により、現行法規及び耐震改修促進法に適合する

5　廃材をほとんど出さず、環境にやさしい

これらは、どれもリファイニング建築のメリットと言い換えることができよう。こうしたメリットに加え、リファイニング建築は、新築や立て替えと比べ、工期も短い。総合的に見て、コストを抑えつつ、新築同様の性能を実現できるのだから、賃貸物件として見たとき、建て替えに比べ、リファイニング建築物件の事業性が高くなるのは明白だ。