知ることで守れる命 HPVワクチン普及に向けた取り組み

Japan In-depth編集部（横塚愛実）

【まとめ】

・若者にHPVワクチンについて広く発信する会「Vcan」のメンバー、荒井秀真さんにインタビューを行った。

・Vcanでは来年の3月に大阪でHPVワクチンについて学ぶフェスを開催する予定で、そのために現在クラウドファンディングを実施している。

・HPVワクチンに留まらず、若者が問題意識を持って情報を共有していく場が必要。

　

今回「性をもっとオープンに」シリーズ第4弾として、若者にHPVワクチンについて広く発信する会「Vcan」のメンバー、荒井秀真さんにインタビューを行った。

荒井さんは医学生のキャリア支援を行っている学生団体「メドキャリ」の代表をつとめるなど、精力的に活動を行っている。

▲写真　Vcanメンバーの東京慈恵会医科大学5年 荒井秀真さん　出典：本人提供

日本で年間10000人以上の女性が発症し、約2900人の命が奪われている子宮頸がん。主にHPV(ヒトパピローマウイルス)の感染が原因で発症する。性交渉の経験がある女性の内、5〜8割がHPVに感染していると推計されている。

ウイルスの約90%が2年以内に自然治癒するが、感染したままにすると一部の人でがんを発症する事がある。つまり、子宮頸がんはHPVワクチンを接種すれば高い確率で防ぐことのできる病気なのだ。

世界的に見ると、HPVワクチンの接種率や検診の受診率は70%を超える国もある。しかし日本ではワクチン接種による副反応を訴える声が相次ぎ、2013年に厚生労働省がHPVワクチンの積極勧奨を中止したという経緯がある。そして現在、日本における接種率は1.9%と他の国に大きく後れを取っている。

▲写真　日本のHPVワクチン接種率　出典：厚生労働省HP

そうした中、厚生労働省は2021年11月、「最新の知見を踏まえ、改めてHPVワクチンの安全性について特段の懸念が認められないことが確認され、接種による有効性が副反応のリスクを明らかに上回ると認められた」（「ヒトパピローマウイルス感染症に係る定期接種の今後の対応について」厚生労働省健康局長　令和3年11月26日）として、ワクチン接種の積極勧奨を再開した。今年10月からは従来のワクチンよりも高い感染予防効果があるとされる9価ワクチンの定期接種を行う方針も決定された。

現在、HPVワクチン接種の積極勧奨がなされていなかった時期に対象年齢であった1997-2005年生まれの女性には無料で「キャッチアップ接種」が行われている。このキャッチアップ期間は2025年3月までなので、この世代に向けてHPVワクチンに関する情報を発信していくことが急務である。