今後のインフレを考える どういうインフレが問題なのか？

神津多可思（公益社団法人 日本証券アナリスト協会専務理事）

「神津多可思の金融経済を読む」

【まとめ】

・米国は、足元のインフレ率が何％まで低下すれば先行きのインフレが制御できると考えられるのか難しい。

・日本は、インフレがどのようにしてより高い成長に結び付くのか、道筋がはっきりしていない。

・世界標準の2％インフレ率を実現することがマクロ経済にとって最も良い選択であるかどうか不透明。

　

最近の国際金融市場は、世界経済の先行きについて、判断が楽観的になったり悲観的になったりというのを繰り返している。世界経済を取り巻く環境が新しい局面に入り、なかなかビジョンが定まらないということなのだろう。

世界のインフレがどうなるかという不確実性を起点に、長期金利、株価、為替レートなどの主要金融指標が上下している。米国の金融引き締めが想定以上に厳しいものにならないという見方が広がると、株価は堅調に推移する。しかし、インフレがなかなか収まらない兆候がみえると、一層の金融引き締めが必要ということになり、調整が起こる。

米国経済について言えば、経済活動の活発さが確認できると、結局それは良いことではないと受け止められているようにみえる。一体、金融市場はこれから起こるかもしれないどういう状況を心配しているのだろうか。

■　どういうインフレを回避しようとしているのか

米国のインフレ率が低下しないと、さらなる金融引き締めが必要だ。そういう整理は、至極もっともであり分かり易い。しかし、では高いインフレ率、例えば前年比で5％や6％で安定してしまったらどうなのだろうか。経済学的には、それが合理的に予想されるのであれば、消費とか投資の実質的な活動には悪影響はないことになる。

米国のインフレ率は、消費者物価総合の前年比をみると、直近ピークは昨年の6月で＋9.1％だった。それが今年の1月には＋6.4％まで低下している。米国の中央銀行である連邦準備理事会（FRB）がより重視していると言われる個人消費支出デフレータの前年比でみても、昨年7月の＋6.8％が直近のピークで、12月にはそれが＋5.0％にまで低下している。

それでも、インフレ圧力が強いからさらに金融引き締めを続けるとFRBは言っているし、金融市場もそれを受け入れている。要するに、前年比でこの程度のインフレだと、先行き予断を許さないということなのだろう。インフレが本当に怖いのは、それが制御できなくなってしまうことだ。何％まで上がるか分からない状況になると、経済活動に大きなマイナスの影響が出る。実質価値で考えた損得が分からなくなってしまうからだ。