本当に「AIが仕事を奪う」のか（上）ポスト・コロナの「働き方」について その３

林信吾（作家・ジャーナリスト）

林信吾の「西方見聞録」

【まとめ】

・野村総研、今後10～20年以内に、「49％の職種が、AIやロボット等で代替可能」と推測。

・AIを含めたハイテクはツールであり、使う人間の心がけ次第。

・生活向上に寄与することもあれば、人命を奪う結果を招いたりもする。

　　

大手転職斡旋サービス「エン・ジャパン」が2019年に実施した調査によると、正社員として働いている人のうち、およそ40％が、「近い将来、仕事がなくなるかも知れない」という不安を抱いているそうだ。

これはあながち被害妄想じみた話ではない。

先立つこと4年、すなわち2015年に野村総研とオックスフォード大学が共同発表した、AI（人工知能）の導入拡大と技術的進歩が、日本人の仕事に及ぼす影響についての研究が、各方面に衝撃を与えた。

国内601の職業についてシミュレーションを行ったところ、今後10～20年以内に、「49％の職種が、AIやロボット等で代替可能」と推測されるそうだ。別の言い方をすれば「仕事がなくなる」職種だが、一般事務職や工場作業員にはじまって、銀行のテラー（窓口業務）、各種交通機関の運転、警備員まで、たしかに幅広い。

直近の例では、画像作成ソフトが長足の進歩を遂げていることから、近い将来アニメーターの仕事もなくなるのではないか、などと囁かれている。AIで小説や記事も書けるようになるという話も聞くので、ならば、私も失業の危機にさらされるわけだが……

率直なところ「なにを今さら」という気がしてならない。

私がまだ駆け出しのフリーランス・ライターであった頃、元号はまだ昭和だったのだが、ある会計事務所を取材した時の話だ。

その事務所では、公認会計士以下、6名のスタッフと6台のパソコンでもって、1000社分（1000人分ではない）の給料計算を一手に引き受けられる、と自慢げに語っていた。

公認会計士だから、クライアントは上場企業などだろうが、ある程度の規模の会社の場合、1人くらいは給料計算に専従しているはずだから、差し引き994人分の仕事がなくなるわけか……というのが、私の感想であった。

ところが現実には、給料計算をアウトソーシングする会社はさほど増えていない。手軽な会計ソフトが普及し、全社員の勤務実態を社外の人間に知られるリスクを冒してまで、会計事務所を頼る必要などなくなってきたのだ。

前述したアニメーターにせよ、画像作成ソフトのせいで仕事がなくなる、という見方には、懐疑的にならざるを得ない。