「禁煙の奔流」には数々の疑問が（下）たまにはタバコの話でも 最終回

林信吾（作家・ジャーナリスト）

林信吾の「西方見聞録」

【まとめ】

・喫煙を含む「健康ブーム」は危険な傾向ではあるまいか。

・喫煙者を減らすことで医療費などの社会負担が軽減できる結論ありきの議論。

・度を超している昨今の喫煙者に対する仕打ちは国家権力の思惑が透けて見える。

　

2009年に『大日本健康帝国』（葛岡智恭と共著。平凡社新書・電子版も配信中）という本を出していただいたが、版元の意向で「あなたの身体は誰のものか」とのサブタイトルが付けられている。メインタイトルは私が考えた。

当時は嫌煙権運動どころか「タバコ撃滅」「鬼畜喫煙者」と言いたくなるような世相だったので、いま少し冷静になった方がよいのではないか、との趣旨で、言わばタバコの問題に特化した本を書いてみたい、と考えていた。

だが、当時よく言われた、タバコの問題に限らない「健康ブーム」について色々と調べ、考察を深めれば深めるほど、これはどうも危険な傾向ではあるまいか、と問題提起すべきではないか、という思いを抑えがたくなったのである。

そこで、そもそも厚生省（現・厚生労働省）という役所が設立された経緯まで遡って、

「どうして国家は、国民に健康でいて欲しいのか」

という、考えようでは厄介な（そんなことは当たり前だ、で片付けられるリスクがある）テーマに取り組むこととなった。

原稿料の二重取りだと言われても業腹なので、ここでは概略のみ紹介させていただくと、1904（明治37）～1905（同38）年にかけて戦われた日露戦争において、

「勇敢な日本兵が、命知らずの銃剣突撃でロシア兵を圧倒した」

という触れ込みとは裏腹に、大男揃いのロシア軍が相手では、白兵戦闘では著しく不利であったことが問題視されていたのである。

日本人の体格・体力を向上させるため、有効な方法はないものか、という声が上がったが、ほどなく大正デモクラシーと称される世相となり、なにごとも「お国のため」という風潮は、一度は後景化した。

その後日本では、世界的な不況を背景に軍国主義が台頭したわけだが、実は厚生省も、1938（昭和13）年に、当時の陸軍大臣・寺内寿一の提言によって設立されたのである。当初は欧米で一般的な「社会保健省」という名前が考えられたが、当時は社会主義が敵視される世相でもあったため、

「社会主義と関係があるかのような、誤解を招きかねない名前はよろしくない」

とされたという、笑うに笑えないエピソードもあった。この時点では国民の体位向上とともに結核などの感染症対策に力が入れられていたのだが、いずれにせよ、児童を「少国民」と呼び、将来の兵役に備えて健康増進に励むことが必要、という理念であった。