オールドメディアの存在意義は消滅する【2025年を占う！】メディア

安倍宏行（Japan In-depth編集長・ジャーナリスト）

【まとめ】

・2024年、SNSを通じた情報拡散が選挙結果に大きな影響を与え、オールドメディアへの信任が大きく毀損。

・東京都知事選、衆議院議員選挙、兵庫県知事選でSNS戦略が奏功し、事前の選挙結果を覆す事例が発生。

・オールドメディアは放送法を過度に意識し、真実を伝えられず、存在意義を失った。

　

「絶望のテレビ報道」という本を書いたのがフジテレビを辞めた翌年の2014年。いまから10年も前だ。

オールドメディアがインターネットメディアに負けた理由について書いたのだが、状況はこの10年全く変わらなかった。いや、むしろ悪く、絶望的になった。

潮目が変わったのは「SNSによる収益化＝インプ稼ぎ」が一般ユーザーにまで広がったことだ。

10年前はSNSが今ほど普及していなかった。通信速度も遅く（5Gの商用化は2020年3月）、動画のクオリティも低かった。一般ユーザーのSNSによる収益化もほとんど行なわれていなかった。最近になりそれが一般化し、SNSが政治に大きな影響を与える出来事が2024年、立て続けに起きた。

顕著だったのは記憶に新しい去年7月の東京都知事選だ。それまで東京都では一部の人にしか知られていなかった前広島県安芸高田市長の石丸伸二氏が蓮舫候補を引き離し、約165万票を獲得して2位に躍り出たのだ。続く10月の衆議院議員選挙では、わずか7議席だった国民民主党が4倍の28議席に躍進したことも、多くの人を驚かせた。自公は過半数を取れず、少数与党となった。「103万円の壁」協議で国民民主党がキャスティングボートを握ったことで、これまでの政策決定プロセスが様変わりしたのはみなさんご承知の通りだ。玉木雄一郎代表（現役職停止中）は、石丸氏のネット戦略を研究してきたことを明かし、自ら「ネットどぶ板」と呼ぶ動画配信や、その「切り抜き動画」が党の政策を有権者に浸透させることに貢献したと分析した。

そしてなんといっても、多くの人がSNSの威力を目の当たりにしたのは、11月の兵庫県知事選だろう。県議会の不信任決議を受けて失職した斎藤元彦氏が下馬評をくつがえし、再選されたのだから。

さらに衝撃的だったのは、オールドメディアへの不信が決定的になったいことだ。そのわけは、オールドメディアがこぞって報じてきた斉藤県知事の「パワハラ、おねだり疑惑」は真実ではなく、実は反斉藤勢力が斉藤氏を貶めるためのものだった、との言説が選挙期間中に一気に広まったからだ。その動きを強力に後押ししたのが、同知事選に立候補した「NHKから国民を守る党」の立花孝志党首だった。