ホンダとGMが協業に向けての合意を発表！ 将来のモビリティ技術への投資を加速

ゼネラルモーターズ（GM）とホンダは、北米四輪でのアライアンス確立に向け、幅広い協業の検討を始める覚書を締結したと発表しました。

■研究開発、共同購買、及びコネクテッドサービスなどの領域で協業

　ゼネラルモーターズ（GM）とホンダは2020年9月4日、北米自動車市場でのアライアンス確立に向けて、幅広い協業の検討を始めると発表しました。

　同アライアンスは、北米でそれぞれのブランドで販売される車両向けの、研究開発、共同購買、及びコネクテッドサービスなどの領域で協業の可能性を検討していくものです。

　協業において、GMとホンダは、北米の複数セグメントにおいて、内燃機関エンジンと電動パワートレーンを含めたプラットフォームの共有に向けた検討を開始する予定としています。

　今後、早い段階で共同開発に向けた議論を開始し、2021年からの共同作業開始を目指す方針です。

　この協業は、2020年4月に両社が発表したアルティウムバッテリーを搭載したGMのグローバルEVプラットフォームをベースに、ホンダ向けの新型電気自動車（EV）2車種を共同開発する内容を基に合意されました。

　また、GMとホンダの関係は20年以上前から始まっており、燃料電池やバッテリー、自動運転モビリティサービス事業専用車「クルーズ オリジン」といった協業に取り組んでいます。

　今回の協業に向けた合意に対し、GMプレジデント マーク・ロイス氏は次のようにコメントしています。

「今回の協業は、両社のリソース活用により、将来のモビリティ技術への投資を加速することができます。両社の豊富な協業実績があれば、4輪事業において大きな相乗効果を発揮することが可能となるでしょう」

　本田技研工業 代表取締役副社長 倉石誠司氏も次のように続けます。

「新たな協業を通じて、ホンダの商品独自性や優位性は維持しつつ、将来のモビリティ技術への投資に向け、最大市場の北米で大幅なコスト効率の向上が実現可能となります。

　これにより、強い商品、強いものづくり、強い事業を実現し、既存事業の盤石化を着実に進めていきます。

　今後も両社の強みを生かすことで、独自に進めるもの、協業で進めるものを見極めながら、両社でWin-Winの関係を築き、新たな価値創造に取り組んでいきます」

■具体的な協業検討の領域とは

　では、具体的な協業についての検討項目は、どんなことが挙げられるのでしょうか。両社は以下のように説明しています。

ホンダのイメージ

●プラットフォーム共有による規模の拡大及び、パフォーマンスの向上

　両社間の北米での戦略的アライアンスを通じ、車両のプラットフォーム及びパワートレーンの共有、共同購買、生産効率、そして様々な領域での協業に取り組み、ベストな技術とコスト効率の向上を目指します。

　これにより両社は、次世代の先進技術領域へ多くの投資を行おこなうことが可能となります。

　また、GMとホンダは、将来共同で開発するプラットフォーム及びパワートレーンに関する研究開発費用を共同で負担することも検討しており、これにより両社は、求められている将来モビリティ領域や既存四輪ビジネスのさらなる成長への投資に向け、大幅な経営効率向上及び資本の有効活用が可能となります。

●規模と効率を高めるための共同購買

　GMとホンダは、共同購買による両社それぞれの規模、知見、そして標準化手法を活用することで、更なるコストの効率化を検討していきます。

　共同購買では、部品の共同調達、物流、地域ごとの戦略立案などを重点的に進めていく予定です。

●お客様の期待を超える研究開発とコネクテッドサービス分野における協力

　先進技術の導入は、お客様や時代の変化への対応に必要不可欠です。これらに効率的に取り組むために、本協業においては、電子プラットフォーム、次世代ADAS、インフォテインメント、コネクティビティー、V2Xなどの先進技術分野に関する研究開発を両社でおこなう可能性も検討していきます。

※　※　※

　2020年4月に両社は、GMのコネクテッドサービス「オンスター」のセーフティ アンド セキュリティ機能を、ホンダ向けの新型EV2車種に組み込み、「ホンダリンク」に統合することを発表しました。

　その機能統合をベースに、両社でのオンスター活用を検討すると共に、インフォテインメントを含む将来のコネクテッドサービスについても、共同開発の可能性を両社で検討していくとしています。

　また、同協業は、両社の上級幹部で構成された、合同ガバナンス委員会によって運営されます。