1. トップ
  2. 新着ニュース
  3. 経済
  4. プレスリリース

2人に1人がAEDの使用方法を知っているが、自ら率先して使うと答えた人は2割以下にとどまる

共同通信PRワイヤー / 2024年7月11日 15時10分

2人に1人がAEDの使用方法を知っているが、自ら率先して使うと答えた人は2割以下にとどまる

市民がAEDを使用できるようになって20周年。活用拡大のポイントはAED講習と設置場所の認知向上


オムロン ヘルスケア株式会社(本社所在地:京都府向日市、代表取締役社長:岡田 歩、以下当社)は、AED(自動体外式除細動器)の市民への使用解禁が20周年を迎えるにあたり、20代から70代の600人を対象にAEDの使用に関する意識調査(以下本調査)を実施しました。


AEDは突然の心停止(心臓突然死)から命を救うための機器です。心停止のほとんどは、心臓の心室という部位がけいれんする「心室細動」という不整脈が原因といわれています。心室細動を発症すると体内に十分な血液を送ることができず、そのまま放置した場合は約1分ごとに7~10%ずつ命が助かる可能性が下がるといわれています。心室細動発症時には、AEDを使い、けいれんをおこした心臓に電気ショックを与えることで心臓を正常な状態に戻すなど、素早い救命措置が求められます。AEDには、正常な心臓には電気ショックは与えないための確認機能や、音声による操作ガイドも搭載されており、専門知識がなくても安心して使用できます。以前は、AEDは医師などの限られた人しか使用が許されていませんでしたが、2004年7月に一般市民による使用が可能となって以降20年の期間を経て、現在推計で約67万台*が街中などに設置され救急救命の現場で利用されています。


*田邉晴山、横田裕行ら:全国のAEDの販売台数調査と正確なAED設置台数の把握を可能にする体制と手法の検討:AEDの販売台数と設置台数の全国調査

令和4年度厚生労働科学研究費補助金(循環器疾患・糖尿病等生活習慣病対策総合研究事業)「市民によるAED等の一次救命処置のさらなる普及と検証体制構築の促進および二次救命処置の適切な普及に向けた研究」分担研究報告書


本調査ではAEDのさらなる利用の拡大に向けて20代以上の男女600名を対象にAEDの使用方法の認知度や、救急救命の現場におけるAEDの使用に対する意識について質問しました。その結果、AEDの使い方を「知っている」と答えた人は49%と全体の約半数となり、年代別に見てみると20代での割合が最も多く63%、続いて30代が53%でした。また、AEDを使用すべき場面に居合わせたときに「自ら率先してAEDを使って応急処置をする」と回答した人は全体で14%、年代別でみると20代が23%と最も多い割合を占めました。一方で、AEDを使わない理由として「AEDの使い方がわからない」「間違った使い方をするのがこわい」「命に関わることなので使用を躊躇する」といった回答が寄せられました。

この記事に関連するニュース

トピックスRSS

ランキング

複数ページをまたぐ記事です

記事の最終ページでミッション達成してください