電通、Amazon Adsの動画広告のリーチや購買効果を検証する統合動画マーケティングソリューションを開発

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2025年スタートのPrime Video広告も対象に

2024年11月7日

株式会社　電 通

　株式会社電通（本社：東京都港区、代表取締役 社長執行役員：佐野 傑、以下「電通」）と株式会社電通デジタル（本社：東京都港区、代表取締役社長執行役員：瀧本 恒、以下「電通デジタル」）は、Amazon Adsの動画広告のリーチ指標や、実店舗での「オフライン購買」およびECサイトなどでの「オンライン購買」に与える影響を把握し、プランニングおよび効果検証に活用することができる統合動画マーケティングソリューションを開発しました。2025年からのスタートが発表されたPrime Video広告を含む、Amazonの広告枠も対象に展開します。

　

　近年、動画配信市場はますます伸びており※1、インターネット動画広告は2024年も二桁成長を維持すると予想されています※2。また、生活者の情報入手経路は多様化しており、実店舗に加え、ECサイトやSNS、アプリなどを含むオムニチャネル化（あらゆるチャネルを連携させる販売戦略）が進んできています※3。

　そのような環境を踏まえ、電通と電通デジタルはこれまで、複数動画媒体の最適配分を実現するメディアプランニングツールの開発や、データクリーンルームを活用した購買データ分析など、メディア視点、購買視点の両方で、“オンオフ統合”をテーマとしたさまざまなソリューションを提供してきました。

　

　これらのソリューションを連携させた統合動画マーケティングソリューションでは、テレビCMやコネクテッドTV広告、インターネット動画広告などの、世の中への統合的な到達の仕方を把握できるだけではなく、オンライン・オフラインでの購買や、顧客企業の各種KPIに対して期待できる費用対効果を検証することが可能になります。Amazonが来年から提供を開始するPrime Video広告をはじめ、Amazon DSP、スポンサー広告、Amazonコマース内外の掲出面など、Amazonサービス内の多様な組み合わせに対して、同社が提供するプライバシーが守られた安全なクラウドベースのクリーンルームソリューション「Amazon Marketing Cloud（AMC）」※4や、国内電通グループのソリューション、パートナー企業のデータを活用して広告効果を分析します。

　

【統合動画マーケティングソリューションの活用でできること】