電通、Amazon Adsの動画広告のリーチや購買効果を検証する統合動画マーケティングソリューションを開発

・オーディエンス インサイトの把握：電通が連携している行動データやパネルへのアスキング調査データなどを統合し、オーディエンスを詳細に分析

・予算配分の最適化：電通の「クロスメディア・プランナー」※5やMMM（マーケティング・ミックス・モデリング）メソッドとの連携により、テレビCMとAmazon Adsの動画、その他のデジタル動画との関係性を加味した予算配分を算出

・購買効果検証：AMCの活用により、Amazon内でのオンライン購買に加え、コンビニ、ドラッグストアの購買まで含めた統合効果を把握

　今後も、電通および電通デジタルは、上記の広告効果の分析結果に基づき、顧客企業にカスタマイズした広告プランニングや広告運用の改善プロセスを提供することで、マーケティングROIの向上に貢献していきます。

【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202411069434-O4-HB0RcEf6】

 

※1　日本の動画配信市場は2023年に5740億円（前年比8.2%増）。総務省「情報通信分野の現状と課題」の 「日本の動画配信・音楽配信・電子書籍市場規模の推移」より抜粋。

https://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/whitepaper/ja/r06/html/nd217400.html

※2   日本のインターネット動画広告は6860億円で前年比115.9%。広告種別の中で最も高い成長率となり、 2024年も前年比112.2%の7697億円になると予測。CCI/電通/電通デジタル/セプテーニ「2023年日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」（2024年3月12日発表）。

https://www.dentsu.co.jp/news/release/2024/0312-010700.html

※3　経済産業省「令和5年度 電子商取引に関する市場調査報告書」。

https://www.meti.go.jp/policy/it_policy/statistics/outlook/R5tyousahoukokusho.pdf

※4　電通、電通デジタルでは、2021年5月18日より「Amazon Marketing Cloud」を活用した分析ソリュ ーション提供開始。