MSCI：サステナビリティ・気候変動 注目のトレンド2025

アウトパフォームするプライベート市場の低炭素ソリューション投資

·       低炭素ソリューションを提供する企業グループの5年間の累積リターンは、プライベート市場では123%に達し、パブリック市場（57%）とMSCI ACWI IMI（61%）を上回りました。

気候変動の現実と向き合う

2024年の夏は記録上最も暑く、世界各地で異常気象が観測されました。金融市場は現在、異常気象に起因するマクロ経済的損失を広く認識しており、2025年には投資家による気候適応へのアプローチに変化が起こる可能性があります。

異常気象の経済的影響に関する強力なコンセンサス

·       MSCIサステナビリティ研究所の気候リスク調査によると、対象となった350人の金融市場関係者（うち4分の1がアジア太平洋地域（APAC）の回答者）のほぼ全員が、世界的な気温上昇による物理的環境の変化は経済に大きな影響を与える可能性があると考えています。

·       排出量や気温上昇に関しては様々な意見がありましたが、異常気象の経済的影響については共通認識が見られました。APACの回答者は深刻な影響を予想する傾向が強く、43～46%が経済破綻の可能性を懸念しています。

気候適応への支出を機会ととらえる

·       企業は、異常気象に対するレジリエンスを強化するために、グリーンボンドの資金を活用した投資を行っています。2023年の時点で、公益事業のグリーンボンド資金の18%が気候適応対策に割り当てられています。

·       気候適応のための支出は、必ずしも大規模なインフラプロジェクトに充てられるわけではありません。このような支出を機会ととらえる投資家は、気候適応やレジリエンス向上のためのソリューションを提供するパブリック市場の上場企業を投資対象として検討することができるかもしれません。

·       MSCIサステナビリティ研究所がGlobal Adaptation and Resilience Investment (GARI) Working Groupと共同で、気候レジリエンスや気候適応のソリューションを提供している公開企業800社以上を特定しました。保険、公益事業、資本財、素材、輸送の産業グループ企業への投資家にとっては、気候適応の支出が企業の業績に影響を与える可能性が高いことが分かりました。