電通、第15回「カーボンニュートラルに関する生活者調査」を実施

カーボンニュートラル、脱炭素社会の実現に向けた取り組みが必要だと感じる人は8割弱

2024年12月23日

株式会社　電 通

　株式会社電通（本社：東京都港区、代表取締役 社長執行役員：佐野 傑、以下「電通」）は、国内電通グループ横断でサステナビリティに関するプロジェクトを推進する組織「dentsu carbon neutral solutions」を調査主体として、全国15～79歳の1400人を対象に、第15回「カーボンニュートラルに関する生活者調査」（以下「本調査」、調査期間：2024年9月27日～9月28日）を実施しました。本調査で得られた主なファインディングスは次のとおりです。

【主なファインディングス】

①カーボンニュートラルの認知率は62.1%、脱炭素の認知率は62.4%で、ともに6割超。第1回調査（2021年4月）で9.9ポイント差があった「カーボンニュートラル」と「脱炭素」の言葉の認知率の差は0.3ポイントと過去最少に。

②カーボンニュートラル、脱炭素社会の実現に向けた取り組みが必要だと感じる人は、8割弱（76.0%）。前回調査（2023年12月）※より、特に50代（＋10.0ポイント）と40代（＋9.0ポイント）で必要性を感じる人が増加。

③カーボンニュートラルや脱炭素社会の実現に向けて、普段から取り組んでいる人は、約2割（20.6%）。世代別では、15～19歳（27.6%）、70代（26.6%）、20代（22.6％）の順に多い。

④カーボンニュートラルや脱炭素社会の実現に向けての取り組みを1～100点で評価してもらったところ、40点（まだ取り組んでいないが、ポイントがたまるなど経済的な利益があれば取り組む）と、60点（できることには取り組んでいるが、手間やお金がかかることには取り組んでいない）に近い層がボリュームゾーンに。

注）本調査における構成比（％）は小数点以下第2位を四捨五入しているため、合計しても100％にならない場合があります。

※ 2024年5月に実施した第14回調査は、5万人を対象に「トピックモデリング」分析を実施したため、本調査の各ファインディングスにおける経年比較は対象外。

https://www.dentsu.co.jp/news/release/2024/0912-010775.html

 

【各ファインディングスの詳細】

①カーボンニュートラルの認知率は62.1%、脱炭素の認知率は62.4%で、ともに6割超。第1回調査（2021年4月）で9.9ポイント差があった「カーボンニュートラル」と「脱炭素」の言葉の認知率の差は0.3ポイントと過去最少に。