投資や貯蓄にはどんな知識が必要？アンケートからわかったお金にまつわるリアルな結果

楽天カードが運営する「みんなのマネ活」では、2023年7月からさまざまなテーマで投票を募る「みんなのホンネ」にせまるアンケートを実施し、皆さんから一票を投じていただいています。その中からお金に関する知識「お金の教養」に関連する回のトピックをまとめました。

「みんなのホンネ」の中でも、皆さんがお金に対する知識をどう捉え、どう学びたいと思っているかにフォーカスした「お金の教養」についての投票を行いました。

 

あらためて、これまでの投票結果をまとめてみると、皆さんのお金に対する意識や希望、よりリアルな「ホンネ」が見えてきました！詳しく見ていきましょう。

第2回「みんなのホンネ」お題【お金について学びたいのは、どんなテーマ？】の結果

 

第2回「みんなのホンネ」は「お金について学びたいのは、どんなテーマ？」というお題で投票を行いました。

もっとも多かった回答は「投資」で、約42.9％の人が投票してくれました。

 

日本証券業協会が2022年に実施した「個人投資家の証券投資に関する意識調査について」の調査結果によると、85％以上の人が「証券投資に関する教育を受けた経験はない」と回答していました。

一方2022年4月からは成年年齢が18歳に引き下げられるとともに、若者の金融リテラシー向上を目指して高校家庭科の授業の中で金融教育が始まりました。その中には「投資」も含まれ話題になったことは記憶に新しいですが、投資教育を受けた彼らが投資家として市場で大きく活躍し、日本全体で投資教育がスタンダードになるのはもう少し先のことなのかもしれません。

個人投資家の証券投資に関する意識調査－日本証券協会

「お金について学びたいこと」で圧倒的な強さを見せた「投資」への関心の高まりは、2024年の新NISAの登場も相まってますます増大していくことでしょう。一言に投資といっても、株式投資もあれば投資信託もありますし、不動産投資や純金積立も投資の一種です。

投資は資産形成に有用とされる一方でリスクもあり、投資に関しての知識を身につけるのは一朝一夕ではいかないものです。「みんなのマネ活」には投資についてわかりやすく解説した記事も多数ありますので、スキマ時間などで記事を読み、この機会に投資についての学びを深めてみてはいかがでしょうか。

 

投票で2番目に多かったのが「税金」で全体の約13.5％からの回答がありました。近年、国会や政治家の発言でも消費税の増税が話題となることも多く、そのたびにニュースなどで取り上げられ注目を集めています。日本では憲法により国民に納税の義務が課されていますが、税金をただ払うだけではなく税金についての理解を深めることも重要。知らなくて損をしてしまったり、ルール違反を犯してしまったりしないように、ちゃんと知っておくことは大人のたしなみです。

 

3位は「ポイ活」。ポイ活は楽しみながら行い、継続することが何よりのコツだと言われています。「みんなのマネ活」では各種SNSで活躍するポイ活インフルエンサーにインタビューを行った記事も多数ありますので、参考にしてみてください。

 

4位「家計管理」5位「老後資金」は「みんなのマネ活」内で記事を公開すると反響の多いジャンルのひとつです。これらへの投票は将来への不安感を反映しているのかもしれません。日々の家計管理を行ったうえで老後資金をどう貯めていくのか、計画を立てるとともに実行に移し、適切なタイミングで見直しを行っていくことをおすすめします。

第4回「みんなのホンネ」お題【子供の頃から学ぶならどんなマネー教育を受けたい？】の結果

 

第4回「みんなのホンネ」は「子供の頃から学ぶならどんなマネー教育を受けたい？」という内容で行いました。

高校生の家庭科に金融教育が導入されたのは2022年4月からのことです。一方で「子供の頃からお金の知識が身についていたら…」と思う方も多いのではないでしょうか。

日本証券業協会の2022年の調査でも「金融知識の高さと平均年収や金融資産平均保有額には相関関係が見られる」との結果が出ています。お金の教養が高い人は貯蓄においても成果を出せている、という傾向が読み取れます。

個人投資家の証券投資に関する意識調査－日本証券協会

第2回「みんなのホンネ」の結果でも投資を学びたいと思っている人が多いことがわかったため、第4回ではさらに踏み込み、希望するマネー教育の学びの方法について聞いてみました。

 

第1位は「実際に投資を行う実地研修」で約34.6％、そして第2位は「投資ゲーム盤でプレイ」が約21.8％でした。続く3位が「アプリやオンラインでの学習」で約16.5％、4位が「お金のプロによる座学」で約14.3％と僅差。票が割れる結果となりました。

 

実地研修が第1位だったことから「習うより慣れろ」派の人が多くいらっしゃることが伺えますが、今からでもできる投資の入口や勉強として「ポイント投資」「ポイント運用」があります。前者はポイ活などで貯めたポイントを利用して金融商品を買うもの、後者はポイント自体が金融市場などの値動きと連動して保有しているポイントが増減することで投資の疑似体験ができるものです。ポイントから投資を始めたい人や市場の値動きによるポイントの増減で投資を体感してみたい人は詳しく見てみると良いでしょう。

 

第2位に選ばれたのは「投資ゲーム盤でプレイ」でした。最近では遊びながら投資について学べるゲームも数多くあり、SNSなどで話題になっているのを見かけることもあります。投資に関するゲームは楽天市場でも取り扱いがあるので、大人も子供も一緒に、気軽にお金について遊びながら学んでみるのはいかがでしょうか。

 

なお、この投票では「子供の頃から」という仮定を設けたうえで投票をしていただきました。もし今自分が若返ったとしても、現代の子供たちは部活や学習塾などでも大忙し。そのような環境を考えていくと、じっくりと動画や本で学ぶよりもスキマ時間にお金の勉強をする「アプリやオンラインでの学習」（第3位）ほうが効率的、と考えるのも頷けます。

 

また、「お金のプロによる座学」（第4位）を選択した方々は「幼い頃からプロの座学を受け、正しい知識を身につけたうえで安心して投資を行いたい」などという気持ちをお持ちの堅実派が多いことの現れともいえるでしょう。

第6回「みんなのホンネ」お題【お金の知識があったら、何に使いたい？】の結果

 

第6回の「みんなのホンネ」のテーマは「お金の知識があったら、何に使いたい？」でした。実際に知識をつけたあとでの生かし方について問う内容です。

投票結果の第1位は半数以上である約55.7％の人が投票した「投資や資産運用に活用」でした。続く第2位が約29.8％の人が投票した「日常の貯金・節約に活用」で、1位2位をあわせると実に約85.6％の方人が投資や貯金といった「貯蓄」に知識を使いたいと考えていることが見て取れます。

「みんなのホンネ」投票がスタートした2023年は値上げの年とも言われ、株式会社帝国データバンクの調査では主要食品メーカーだけで累計3万2396品目の値上げがありました。こうした状況は過去30年を見ても「記録的な値上げ「ラッシュ」の1年」と評されています。もはやインフレに歯止めがきかない、こうした世情からもますます「貯蓄」への関心は高まっていくことでしょう。

 

「食品主要195社」価格改定動向調査―2023年動向・24年見通し｜帝国データバンク

「みんなのマネ活」には投資や貯金・節約などに関する記事がたくさんあり、文字どおり「みんな」の「マネ活」を応援するためのWebメディアです。

 

通勤中や帰宅後のスキマ時間に記事を読んで知識を身に付ける、また自分にもできそうと思った手法は行動に移し取り入れていくことで、より皆さんのマネ活が向上していくことを応援しています。

まとめ

「みんなのホンネ」にて実施したお金の教養に関する投票結果を見ていくと、第2回「お金について学びたいのは、どんなテーマ？」の1位は「投資」。第4回「子供の頃から学ぶならどんなマネー教育を受けたい？」では「実際に投資を行う実地研修」が1位となっています。そして第6回「お金の知識があったら、何に使いたい？」では「投資や資産運用に活用」が1位を取る結果となりました。

これらの結果から、多くの人が「若い頃に投資の知識をつけることで、もっと資産を増やしたい」と思っていることがわかります。

楽天証券は取引内容に応じて楽天ポイントが貯まる、楽天グループのサービスをよく利用する人にとっては嬉しい証券会社です。

また、節約を意識するならば楽天カードを使うことで、ポイント還元を期待しつつお得に買い物をすることができます。楽天ポイントは買い物に使う以外にもポイント運用もできるため、市場の値動きを読む勉強にもなりそうです。

 

この先の年金問題や経済への見通しが立ちづらいことを考えると、お金の不安は解消が難しい問題といえるでしょう。それだけでなく、円安や物価の高騰、世界情勢など不安材料は挙げればきりがありません。

 

そんな中、現代は「自分でお金を守り、育てて増やしていく」力が必要な時代ともいえます。「若い頃に知識を付けたかった…」と思っている方も、悲観することはありません。投資やお金に関する知識の勉強に年齢は関係なく、自身の努力によりどこまでも伸ばしていくことが可能です。

ぜひ「みんなのマネ活」を活用しながら、また「みんなのホンネ」で皆さんの率直な意見を聞きながら、一緒にマネーについて学んでいきましょう！

 

※この記事は、2024年3月時点の情報をもとに作成しております。