大成建設、全社統合ファイルサーバをデルの「PowerScale」で刷新

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デル・テクノロジーズ（以下、デル）は5月27日、大成建設が全社統合ファイルサーバを「Dell PowerScale」NAS（Network Attached Storage）で刷新し、データ増加への対応とサイバーレジリエンスの強化を図ったことを発表した。

今回の刷新により、「サーバの記憶容量を2倍に増強」「圧縮・重複排除機能でデータ容量を約3分の1削減」「ストレージ設置のラックスペースを約半分に縮小」「AIを活用したサイバー攻撃対策の強化」などの運用効果を実現したとのことだ。
○デルのソリューション採用以前の課題

大成建設は、「生産プロセスのDX（デジタルトランスフォーメーション）」「経営基盤のDX」「サービス・ソリューションのDX」の3本柱で、デジタル技術とデータの利活用を推進している。

以前は業務データを全社統合ファイルサーバに格納していたが、画像や動画といったリッチコンテンツが急激に増加したことに加え、ランサムウェアなどの攻撃に対抗するためのサイバーレジリエンス強化も必要となっていたという。

また、建設業界においては、2024年4月から時間外労働の上限規制が適用となり、これまで以上に業務効率化や生産性向上の取り組みが必要となっていたため、全社統合ファイルサーバを刷新するプロジェクトが開始した。
○デルのソリューションを採用した理由

大成建設は以前から、「PowerScale」の前身である「Dell EMC Isilon」を活用していた。ノード追加だけで性能・容量をリニアに拡張できる上に、新機種へのマイグレーションも容易にできることなどから、今回もデルの「PowerScale」を採用。スナップショットを取得する「SnapshotIQ」機能によって誤消去したデータの即時復旧が可能な点や、専用管理ツールの「InsightIQ」でストレージの状況を詳細に確認できる点も評価しているそうだ。
○導入後の効果

新全社統合ファイルサーバには、SSDとHDDを組み合わせた「PowerScale」のハイブリッドモデルを採用し、2023年5月より本番稼働を開始した。災害対策サイトにアーカイブモデルの「PowerScale」を配置するとともに、「PowerScale」のデータ保護ソリューション「SynqIQ」による遠隔レプリケーションを行うことで、事業継続性の確保も行っている。
○全社統合ファイルサーバの記憶容量を従来の2倍に増強