産婦人科医が語る「AMH」の重要性 - 不妊治療が保険適用になり2年、現場で起きていることは【取材レポ】

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不妊治療は、肉体的・精神的負担に加え経済的負担の大きさが課題ですが、2022年4月より保険の適用対象となり窓口負担は3割になりました。保険適用から2年が経過したいま、現場ではどのような変化が起きているのでしょう。

フェリング・ファーマが主催した「メディア向け不妊治療啓発セミナー」において発信された、不妊治療を取り巻く現状の課題や目指すべき未来についてレポートします。

■2022年4月から不妊治療が保険適用に

厚生労働省が発表している「不妊治療の実態に関する調査研究」(2021年度)によると、「不妊治療を行い妊娠するまでに支払う費用の限度額」として最も回答が多いのは「5,000円未満」で全体の約30%、平均値でみると約32万円という結果に対し、1周期あたりでかかる治療費の最頻値は、人工授精で1万円以上2万円未満、体外受精で30万円以上40万円未満、顕微授精で50万円以上60万円未満となっており、大きな乖離があることがわかります。

しかし2022年4月にそれらの治療が保険適用となり、治療開始時点で43歳未満の女性という条件を満たせば、窓口での負担額は3割(※)となりました。保険適用から2年経ち、現場ではどのような変化が起きているのでしょう。

(※)40歳未満で最大6回まで、40～43歳未満で最大3回まで
■保険適用が受診促進につながっている

フェリング・ファーマが実施した調査によると、「子どもを持つ決断をしてから妊娠に至るまでの平均期間」は保険適用前が6.4年(2022年)なのに対し、適用後は5.9年(2024年)に短縮、「自然妊娠を試みてから診断をするまでの期間」でみると半年以上短くなっていることから、保険適用が不妊治療の受診促進につながっている様子がうかがえます。

さらに、日本産婦人科学会が不妊治療を実施している医療施設に対し2023年に行った調査においては「初回ART(体外受精・顕微授精など)の年齢が若年化した」の回答が半数以上みられたといい、適用前よりも早い段階で受診を検討する傾向がみられます。

しかし一方、妊娠を望む人にとって重要な「AMH」についての認知度は保険適用前後であまり変化が見られず、不妊や不妊治療に対する誤った理解をする人の割合も変わらないことなど、不妊や不妊治療に関する知識が不十分である現状が報告されました。

■妊娠を希望する人はまず「AMH測定」を

セミナーに登壇した絹谷産婦人科院長 絹谷正之医師は、「AMHを測定することで、妊娠できる期間があとどれくらい残っているのか推測できるので、より個々に合った不妊治療を進めていくという上で非常に大切な検査」と話します。