意外と安い? 都内で「ホテル暮らし」をした場合にかかる費用を試算してみた

さらに、ホテルには基本的な生活に必要なものが揃っているため、家具や家電を購入する必要もありません。

4．ホテルの施設が利用できる

部屋の清掃などのサービスが受けられるほか、コンシェルジュのいるホテルならチケットや病院の手配など身の回りのサポートを任せることもできます。また、トレーニングジムやサウナ、ワーキングスペースなどが備わっているホテルなら、わざわざ出かけることなく施設が利用でき便利です。
＜デメリット＞

1．生活コストが高くつく場合がある

ホテル暮らしでは光熱費などの費用はかかりませんが、宿泊費によっては賃貸の住居費よりも高くつく場合があります。また、自炊ができないことから、食費もかさみがちになります。費用を抑えてホテル暮らしがしたい場合は、月額プランのあるホテルを選んだり、食費を抑えたりする工夫が必要です。

2．ホテルに住民票を置けないケースがある

住民票は居住を証明し、各種の行政サービスを受けるために欠かせないものです。長期にわたる滞在の場合、ホテルに住民票を置ける場合もありますが、置けるかどうかは各市区町村によって判断が分かれます。ホテルが居住地として認められないケースもありますので、実際にホテル暮らしを始める前に必ず確認しておきましょう。

3．私物を置いておく場所が必要

ホテル暮らしをする場合、ホテルの部屋に置いておけるのは必要最低限の私物だけです。季節外の洋服やその他の私物などは、ホテルの部屋以外の場所で管理する必要があります。実家や身内の家などに置くのが難しい場合は、レンタル倉庫や荷物預かりサービスなどを利用しましょう。

また、多くのホテルでは郵便物の預かりができないため、営業所やコンビニでの受け取り、私書箱の設置など、何かしらの対応が必要です。

4．知人や友人をホテルの部屋に呼べない

ホテルに宿泊できるのは、手続きを済ませた宿泊者のみです。また、ホテルを住まいのように使っていたとしても、原則として一時的にでも他の人を部屋に招いたり、宿泊させたりすることはできません。知人や友人をホテルに招きたい時は、ラウンジやロビーなどを利用しましょう。
■ホテル暮らしに興味があるなら、まずは短期滞在から試してみよう

ホテル暮らしは好きな場所に気ままに住めるだけでなく、家事のわずらわしさやストレスのかかる通勤時間などからも解放されるメリットがあります。その反面、住民票や私物の管理などの問題もあります。メリットとデメリットをよく比較したうえで、「ホテル暮らしを経験してみたい」と思った方は、まずは短期の滞在から試してみましょう。

武藤貴子 ファイナンシャル・プランナー(AFP)、ネット起業コンサルタント 会社員時代、お金の知識の必要性を感じ、AFP(日本FP協会認定)資格を取得。二足のわらじでファイナンシャル・プランナーとしてセミナーやマネーコラムの執筆を展開。独立後はネット起業のコンサルティングを行うとともに、執筆や個人マネー相談を中心に活動中 この著者の記事一覧はこちら
（武藤貴子）