富士通、ドラッグ・ロスの解消に向け治験領域でデジタル化を支援

治験計画の作成に関わる従来の手順は以下の通りとなる。まず、製薬企業が治験計画を作成し、これに基づいてCRO（Contract Research Organization：医薬品開発業務受託機関）が条件に適した医療機関を選定する。その後、医療機関が患者を募集して治験を開始する。

しかし、こうした一方通行の仕組みでは製薬企業は医療機関側の患者募集の状況などを詳細に把握できないため、うまく条件に適した患者が見つからない場合には、治験計画の見直しなど、手戻りが発生する要因となる。

これに対し、Paradigmが提供する治験プラットフォームは、医療機関のデータを収集して治験計画の策定にも活用するなど、一方通行ではない実現可能性の高い計画の策定に貢献する。

富士通がHealthy Living Platformを通じて各医療機関から収集した診療データや臨床データをLLM（Large Language Models：大規模言語モデル）によって加工し、Paradigmに提供する。Paradigmは治験プラットフォーム上でこれらのデータを分析して治験の実施に必要なインサイトを製薬企業に提供することで、治験計画の効率的な策定が見込めるとのことだ。

ParadigmのCEOを務めるKent Thoelke（ケント・トールケ）氏は「富士通と当社のパートナーシップによって、治験を実施するためのデータを収集するプロセス効率を最大化し、試験の実施に必要な労力を最小限に抑えられる。これにより、日本の医師や医療機関はコストや労力を増やすことなく、より多くの臨床試験に参加できるようになるだろう。日本全国の医療機関に治験プラットフォームを展開し、日本におけるドラッグ・ロス解消に貢献したい。単なるプラットフォームの展開だけでなく、日本の患者の健康と福祉の向上に資する新たなソリューションを共同で開発できることを嬉しく思う」と、富士通との協業について語った。

国がん東病院 後藤先生「個別化医療への貢献にも期待」

国立がん研究センター東病院（以下、国がん東）は早期から富士通の取り組みに賛同し、協力しているという。副院長で呼吸器内科長の後藤功一氏の主導の下で、肺がん領域において産学連携でのがんゲノムスクリーニングプロジェクト（LC-SCRUM-Asia）に取り組んでいる。今後、富士通とParadigmによるソリューションを導入し、さらなる医療機関の効率化を図る予定だ。