NIBIOHNと大阪国際がんセンター、日本IBMが対話型疾患説明生成AIの運用開始

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国立研究開発法人である医薬基盤・健康・栄養研究所(NIBIOHN)と地方独立行政法人の大阪府立病院機構大阪国際がんセンター、日本IBMの3者は8月26日、今年3月から共同研究を進めている「生成AIを活用した患者還元型・臨床指向型の循環システム(AI創薬プラットフォーム事業)」において、8月から乳がんの患者に対する「対話型疾患説明生成AI」の運用を開始したことを発表した。
「AI創薬プラットフォーム事業」の一環として生成AIを開発

はじめに、医薬基盤・健康・栄養研究所 理事長の中村祐輔氏は「創薬の遅れを取り戻すために継続的に臨床情報を集めていくことが極めて重要であり、クラウドを活用してデータベースを整備することに取り組んでいる。これを行うためには医療現場に負担がかかることから、負担を軽減しつつ大きな仕組みを作り上げていくことが重要だ。今回、患者さんへの説明や同意を得るためのプロセスにおける課題を解決するために、生成AIを活用して患者さんが気兼ねなく質問できるとともに、繰り返し説明を聞くことができることを目指し、対話型の説明システム開発に取り組み、乳がんに関して一定の成果が得られた」と述べた。

また、大阪府立病院機構大阪国際がんセンター 総長の松浦成昭氏は「医療現場における課題の1つとして、患者さんとのコミュニケーションであり、複雑化する医療を的確に説明し、いかに理解してもらうかだ。治療の方針を決定するのは患者さん自身であるため、時間をかけて説明するが神経を使う大変な作業になる一方で、患者さんも何度も聞くのは憚られるため、こうした状況を打破する生成AIの活用は優れている。コミュニケーションを補強するために役立つものとなる」と話す。

現在、医薬品開発は試行錯誤の創薬研究や臨床試験に依存し、膨大な時間とコストがかかっており、創薬の成功率を高めていくためには、経時的な臨床情報をリアルタイムで収集しつつ、大量の質の高いデータを解析していくことが不可欠とのこと。

こうした医療データベース構築のために、NIBIOHNは大阪国際がんセンターと連携し、医療機関に存在する電子カルテのデータをクラウド上へバックアップ・構造化し、1つにまとめることで、リアルタイムの医療ビッグデータとして医学の発展に寄与する基盤構築を目指している。加えて、データは災害対策などに備えたバックアップとしても期待されているという。