メディアから見た建設産業の近未来像とは

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●2024年問題は前向きに捉えるべきトピック
建設産業の内外に「建設DX（デジタルトランスフォーメーション）」を実現しなければいけないという意識はあるのに、なかなか進まない現状があります。

本連載では、その理由が何なのか、建設DXの普及を牽引する企業である野原グループの代表取締役社長兼グループCEO、野原弘輔氏をホストに、建設産業に携わる多様な立場のゲストの方との対談を通じて、建設産業への思い、DXへの取り組みについて浮き彫りにします。

第2回は、3名のメディアの方々に建設産業の近未来像について語っていただきます。

時間外労働時間の上限規制で始まる、建設産業の新しい働き方
デジタル化の波が押し寄せる中、建設産業はその姿を変えていく
DXで新たな価値を創造し、建設産業から社会に変化を起こす

○日刊建設通信新聞社 執行役員 編集局長 佐藤俊之

1992年、東北大学農学部卒。ソフトウェア会社、広告代理店などを経て2001年に株式会社日刊建設通信新聞社に入社。主に国出先機関、地方自治体、地域建設産業を担当。2022年6月、編集局長、2023年8月執行役員編集局長（現職）。

○日刊建設工業新聞社 編集局部長 牧野洋久

1997年、東京都立大学工学部卒。建設会社などを経て、2001年に日刊建設工業新聞社に入社、2021年より現職。国土交通省などの中央省庁や日本建設業連合会などの業界団体を担当した後、東北支社勤務を経て、現在は主に民間企業を取材。保有資格は、1級土木施工管理技士、宅地建物取引士。

○建築技術 編集長 橋戸氏央樹
2011年、東京理科大経営学部卒。不動産会社、建設会社を経て、株式会社 建築技術に入社。2020年、編集長（現職）。近年の注目分野は「建築分野における情報活用」等。

野原: 建設産業に特化をしたメディアの方々に、建設産業が抱える課題と真因、さらには解決策、未来の在り方についてのお考えをお聞きします。本題に入る前に、皆様の会社や媒体の概要をご紹介ください。

佐藤: 日刊建設通信新聞社の佐藤です。「建設通信新聞」は1950年3月に創刊し、2025年で75周年、これに先立ち2024年7月には発刊2万号の節目を迎えました。東京本社以外に全国12ヵ所に事業所を設けています。これは建設専門紙の中では最多です。読者層は大手・準大手・中堅ゼネコン、地域建設業、官公庁、設計事務所、建設関連企業などの方々です。